「ブログ元年」から23年――ココログからnoteまで、ブログサービスの栄枯盛衰

2025年11月18日、老舗ブログサービスの一つ「goo blog」がサービスを終了した。2003年の「ブログ元年」から今年で23年。この間、日本では多くのブログサービスが生まれ、競い合い、姿を消した。本稿では、CMSの一種であるブログサービスの歴史を振り返り、その栄枯盛衰からWeb担当者がいま学ぶべきことを考えてみたい。

「ホームページ」から「ブログ」へ（2003〜2005年）

日本のブログ史を語るうえで見過ごせないのが、やはり2003年だろう。

この年の1月に「はてなダイアリー」がベータ版を提供開始（3月に正式リリース）したのを皮切りに、7月にはドリコムが自己紹介サイト「マイプロフィール」にブログ機能を追加（2004年に「ドリコムブログ」にサービス刷新）、11月にはエッジ（翌2004年にライブドアへ社名変更）が「ライブドアブログ」のベータ版（12月に正式リリース）、シーサーが「Seesaaブログ」、アイビィ・コミュニケーションズとファンコミュニケーションズが「BlogPeople」、NTTデータが「Doblog」を相次いでリリースした。

12月2日には、ニフティが米シックス・アパートの「TypePad」をベースにした「ココログ」を開始した。これが日本におけるブログブームのきっかけの一つになったといっていいだろう。ISPが手がけるブログの先駆けで、開始から10日間で約4300人が登録している。

もちろん、ブログの登場以前にも、個人の情報発信の場は存在した。HTMLを手書きし、FTPでアップロードする個人ホームページや、日記CGIである。

その後、HTMLを知らなくてもサイトを作れる「ジオシティーズ」（日本版は1997年開始）のようなホスティングサービスや、「さるさる日記」（1999年開始）のようなレンタル日記サービスが登場し、ブログへとつながっていく。かつては専門知識と多くの手間が必要だった情報発信が、「フォームに書いてボタンを押すだけ」でできるようになった意義は大きい。更新の手間が劇的に下がったことで、書き手の裾野は大きく広がった。

ブログでは、記事ごとに固定のURL（パーマリンク）が割り振られ、新しい記事ほど上に表示される。記事はカテゴリやアーカイブ、タグで整理できる。個々の記事にコメントできるだけでなく、トラックバックやPingによってほかのブログと簡単につながれる点、RSSやAtomでフィードを配信し、RSSリーダーで購読できる点も画期的だった。手軽に更新できるうえに、人とつながるための仕組みを数多く備えていたことが、多くの人に受け入れられた理由だろう。

当時、「ココログ」と並ぶ存在感を放っていたのが「はてなダイアリー」だ。ネットレイティングスの調査では、2004年1月の利用者数でブログサービスの首位に立っている（202万人）。独自のマークアップである「はてな記法」や、本文中のキーワードが自動でリンクされ、同じ話題を書く日記同士がつながる「はてなキーワード」が人気を集めた。同じことに関心を持つ者同士が緩やかにつながれる世界観が支持されたといえるだろう。

2004年に入ると、Webサービスを展開する会社だけでなく、ISPやホスティングサービス、ブロードバンドサービスを基幹事業とする企業も参入し、まさに群雄割拠の様相を呈してくる。この年に始まったサービスが多いことから、2004年を「ブログ元年」とする見方もある。

2月にはエキサイトが「エキサイトブログ」、paperboy&co.（現GMOペパボ）が「JUGEM」を、3月にはAOLジャパンが「AOLダイアリー」、BIGLOBEが「ウェブリブログ」、NTTコミュニケーションズが「ブログ人」、NTT-X（のちのNTTレゾナント）が「goo blog」を開始。

その後もサービスリリースは続き、現在も続いているものだけをかいつまんで挙げると、9月にサイバーエージェントが「アメーバブログ（アメブロ）」、10月にFC2が「FC2ブログ」をスタートさせている。なお、この年にはmixiやGREEがサービスを開始し、米国ではFacebookが学生向けSNSとして誕生している。SNSの萌芽も、すでに見え始めていた。

2005年に入っても新しいブログサービスのリリースは続き、同年末には「ブログ」が新語・流行語大賞のトップ10に選ばれて、言葉そのものが一般に定着した。

ブログ全盛期（2006〜2010年）

2003〜2005年の相次ぐサービス開始を経て、2000年代後半、ブログはまさに国民的メディアといっていい存在になった。

総務省情報通信政策研究所の調査によれば、2008年1月時点で国内に公開されていたブログは約1690万、記事総数は約13億5000万件にのぼる。同じ調査では、月に1回以上更新されるアクティブなブログは約300万と全体の2割弱にとどまったが、それでも多くの人がブログに関心を持ち、実際に始めてみたことが、この数字から読み取れる。

この時期の主役は、2005年開始の「Yahoo!ブログ」、2004年開始の「FC2ブログ」と「アメブロ」だ。2009年ごろにはこの3つが利用者数で上位を占め、無料ブログの「三強」と呼ばれていた。

とくに「アメブロ」は、2004年のサービス開始当初、最高100万円の賞金が手に入る「現金還元型ブログサービス」を最大の売りにしていたほか、山川健一氏や片岡義男氏など著名な作家に執筆の場を提供していた。翌2005年に賞金制度を大きく縮小してからは、芸能人・著名人のオフィシャルブログを積極的に誘致し、マスメディアとの連携で利用者とPVを伸ばして、人気ブログサービスとしての地位を築いていく。オフィシャルブログを持つ芸能人・有名人は、2021年時点で約2万人に達している。

巨大化したブログ市場は、ビジネスの舞台にもなった。ブログ発の書籍化やドラマ化が相次ぎ、ブログを足がかりに知名度を高め、著名人となるブロガーも数多く現れた。総務省情報通信政策研究所は2008年度のブログ市場を約160億円と推計し、その4割強をアフィリエイトなどのEC関連が占めるとしている。商品を紹介して購入に応じた成果報酬を得る「アフィリエイトブロガー」が現れ、企業の商品を体験して記事にする口コミ広告も広がった。また、検索流入を狙う「SEOブログ」の量産も目立つようになった。

一方で、ブログが収益の手段として知られるにつれ、影の部分も目立ち始めた。悪質なアフィリエイトブログや、検索上位を狙うためだけに量産されたスパムブログが急増し、まっとうなブログを埋もれさせるほどになっていた。更新されずに放置された休眠ブログも多く、量の拡大はピークに近づいていた。

SNSとスマホに「日常」を奪われる（2008〜2014年）

転機は2008年4月、デジタルガレージの支援で「Twitter」日本語版が公開されたことだ。

Twitterは当時「ミニブログ」と呼ばれ、ブログの簡易版という位置づけだった。しかし140文字で書けて、フォローした相手の投稿が流れてくる仕組みは、ブログの「日常の記録」と「友人との交流」という役割をそっくり引き受けてしまった。ニールセンによれば、2010年12月時点の国内利用者数はTwitterが1290万人、mixiが1031万人、Facebookが307万人だった。

ブログ離れは海外でも観測された。米ピュー・リサーチ・センターは、12〜17歳のブログ利用率が2006年から2009年にかけて半減したと報告している。

追い打ちをかけたのがスマートフォンの普及だ。PCの管理画面で長文を書くブログは、片手で操作するスマホと相性が悪かった。2014年に著名人向けに始まった「LINE BLOG」（2016年に一般ユーザーにも開放）は、まさにスマホに特化したブログサービスだったが、2023年に終了している。既存のブログサービスの多くもスマホアプリで対応したが、日常の短い発信はSNSが主流となり、ブログは「長く書くときの場所」へと役割を狭めていく。

新興勢力の台頭と老舗の撤退（2014〜2023年）

ブログの役割が狭まるなかで、新しい形のサービスも生まれた。2014年4月、ピースオブケイク（現note）が「note」を開始した。文章だけでなく、写真、イラスト、音楽、映像などの作品を投稿でき、無料公開も有料販売もできる仕組みを、サービス開始時から備えていた。デザインのカスタマイズは限られ、書き手と読者のつながりに重きを置いた設計だった。

はてなも2011年、はてなダイアリーの後継としてゼロから開発したブログサービス「はてなブログ」をベータ公開し（12月27日にオープンベータへ移行）、2013年1月に正式版とした。はてなダイアリーでは難しかった多言語対応や、ブログパーツ・ソーシャルプラグインを自由に貼れる環境、外部サービスとの連携などを盛り込み、シンプルで誰でも使えるサービスを目指したという。

その裏で、老舗の撤退が始まる。

はてなが「はてなダイアリー」を終了し、はてなブログに一本化した2019年には、12月にヤフーも「Yahoo!ブログ」を終了した。2017年から新システムを試すなど存続を模索していたが、市場環境や技術的な運用課題などを総合的に判断したという。2020年1月には、GMOの「ヤプログ！」も幕を下ろした。

撤退は大手IT企業にも及ぶ。LINEは2022年12月に「ライブドアブログ」を含むlivedoor事業をミンカブ・ジ・インフォノイドへ売却し、翌2023年6月には「LINE BLOG」も終えてブログ事業から手を引いた。

相次ぐサービス終了や事業売却からは、各社がブログを優先度の高い事業と位置づけなくなったことがうかがえる。

老舗の幕引き、新たな担い手（2024〜2026年）

2025年3月31日、2004年開始の「So-netブログ」を前身とする「SSブログ」が終了した。8月には米国で「TypePad」の9月末終了が発表された。かつてココログの土台となったサービスだ（日本向けの後継「Lekumo」は継続）。

そして11月18日、21年続いた「goo blog」が終わった。NTTドコモは4月に終了を告知し、はてなブログやアメブロへの引っ越しを案内した。ポータルサイト「goo」自体も11月25日に終了している。2026年3月31日にはエックスサーバーグループの「シンブログ（旧wpXブログ）」も提供を終えた。

一方で、伸びている場所もある。noteは2025年6月に会員数1000万人を突破し、2025年11月期の売上高は約41億円と前期比25％増となった。企業や自治体の公式アカウントも増え、「ブログ的なもの」の受け皿になっている。

2026年9月には、SBIホールディングスがミンカブからライブドアの全株式を75億円で取得することで合意したと発表した。2003年に始まった「ライブドアブログ」は、LINE、ミンカブに続いて、新たな親会社のもとで運営される見通しだ。

逆風も強まっている。海外では、2022年に年10万ドル以上の収入を公表していたブログ100件を追跡した調査で、2022年4月から2026年4月にかけての検索流入（推計）の減少幅が、中央値で85％に達した。調査では、その要因としてGoogleの検索品質に関する更新（Helpful Content Update）と、AIによる概要の影響を挙げている。検索とアフィリエイトに依存したブログのビジネスモデルは、厳しい局面に立たされているといえるだろう。

「note」はブログの後継者なのか

ブログの未来を考えるうえで、注目すべきは「note」の存在だ。従来のブログと比べると、noteは「ブログから引き算し、SNSから足し算したサービス」と整理できるのではないだろうか。

引き算されたのは、デザインのカスタマイズの自由度や、記事中のバナー広告などだ。標準のnoteでは、どの記事も同じレイアウトで表示され、書き手は文章に集中しやすい。アフィリエイトのリンクは貼れるが、扱いは限られ、PR表記も求められる。

足し算されたのは、フォローとタイムライン、「スキ」による反応、そして課金の仕組みだ。これはTwitterやFacebookなどのソーシャルメディアがブログから奪っていった「つながり」の機能を、文章を中心とするメディアの側に取り込んだものと見ることができる。

一方で、日々の記録や考えを時系列で積み上げていくというブログの本質は、そのまま受け継いでいる。その意味で、noteはブログの「形」ではなく「役割」の後継者だといえるのかもしれない。

noteはブログの轍を踏まないか

では、「note」と、消えていったブログサービスとの違いはどこにあるのだろうか。

第一に、収益モデルの違いがある。従来の無料ブログは、検索流入をもとにした広告とアフィリエイトで成り立っていた。その前提がAIによる検索要約で揺らいでいることは、先に見たとおりだ。noteの売上の中心は、クリエイターの販売額に対するプラットフォーム利用料などの手数料だ。広告収入に頼らないぶん、検索流入の変動の影響を受けにくい。

第二に、企業と行政の受け皿になった点だ。かつて企業はブログサービス上に「社長ブログ」や「スタッフブログ」を開いた。いまその役割の一部を、「note pro」や企業の公式noteが担っている。法人アカウントは5万件を超え（2025年5月時点）、2024年度には、公的機関の新規アカウントも前年の4.4倍に増えた。

それでもnoteは、プラットフォームであることに変わりはない。記事のURLはnote.com配下にあり（note proは独自ドメインも設定できる）、記事データのエクスポート機能はあるが、検索評価や被リンクといった資産まで持ち出せるわけではないとみられる。「goo blog」や「Yahoo!ブログ」の利用者が直面した問題は、規模が違うだけで構造としてはnoteにも当てはまりうる。

noteは、2024年11月期に黒字化し、2025年にはGoogleと資本業務提携を結んだ。近い将来に消えるとは考えにくい。しかし、書き手や企業が「置き場所の行く末を自分で決められない」という点では、これまで紹介してきた無料ブログと変わらないことは覚えておきたい。

おわりに：23年の歴史がWeb担当者に教えること

ブログサービスが終了する理由として公表されているのは、システムの老朽化や運用上の課題、市場環境の変化、事業の選択と集中などだ。

ここから引き出せる教訓は明快である。プラットフォームに置いたコンテンツは、運営会社の事業判断ひとつで消えうる。告知から終了までの期間も、約1か月の例（TypePad）から約9か月の例（Yahoo!ブログ）まで幅がある。これは個人に限らず、外部のサービス上で運営する企業のオウンドメディアや採用ブログにも当てはまる。コンテンツは独自ドメインで運用する、定期的にエクスポートしてバックアップを取る、移行しやすいCMSを選ぶ――こうした備えが、23年の歴史から学べる最も実務的な教訓だろう。

一方で、ブログサービスが相次いで姿を消しても、「まとまった文章を、検索できる形でWebに残す」ことの価値は失われていない。むしろSNSの投稿やAIの要約では代わりがきかない一次情報や体験談は、今後ますます価値を高めていくのではないだろうか。