「【2025年調査レポート速報】調査から見る!人財育成施策の効果を上げるポイント!」ウェビナーを開催(10月2日14:00~15:00)|株式会社LDcube

リリース情報提供元: プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
2025年09月24日(水)
株式会社LDcube



研修のスタイルにとらわれない企業向け人材育成サービスを提供する株式会社LDcube(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:新井澄人、以下「当社」)は、「【2025年調査レポート速報】調査から見る!人財育成施策の効果を上げるポイント!」ウェビナーを開催しますので、お知らせします。

人財育成の効果を感じられていますか?

当社では、2023年から人財育成施策の実態調査を行っており、2025年で3回目の調査となりました。コロナ禍ではオンライン施策が普及しましたが、現在ではどのような育成施策を展開しているのでしょうか。果たして施策の効果は出ているのでしょうか。

調査結果からは、3年連続で6割を超える組織で「人財育成施策の効果を感じられていない」ということが明らかになりました。

本セミナーでは、2025年度の調査結果や2023年・2024年からの推移などを確認しながら、人財育成施策の効果を出していくためのポイントなどを解説します。
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◆今回開催するウェビナー概要
こんな課題をお持ちではないでしょうか?
- 人財育成施策を見直したい
- 現在の人財育成のトレンドを知りたい
- 今後の人財育成施策に関する検討材料が欲しい

本調査は2025年で3回目となりました。2023年はまずは実態を知るとことから始まりました。
3回目となる今年は、結果の推移を見ながら、課題を深掘りしていきます。
「約6割の組織で人財育成施策の効果が感じられていない」状況が3年続いていることを
大きな課題として捉え、打開策を模索していきます。


















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◆株式会社LDcubeからのメッセージ



「LDcubeは、お客さまの成長のため、時代に合わせて多様なツールを活用しながら、人材開発・組織開発の課題解決をサポートするプロフェッショナル集団です。60年以上、支援してきた知見を生かして、末永く伴走します。」

今回当社が行った3年間を通じた調査で、人材育成施策の効果を感じられていないのに続けているという「問題不感症」になってしまっているのではないかという実態が明らかになりました。ここに大きな課題を感じるとともに、当社の存在意義を改めて確認する機会となりました。

この課題を生み出している原因の1つに研修提供会社のビジネススキームがあると考えています。研修提供会社は「研修の実施=ビジネス」として仕事が成り立っており、研修の効果まで追えないのです。

研修終了時点での評判こそ気にするものの、実施した研修の効果があったのかどうかは確認しない、できない。ここに、研修提供会社の限界を感じています

その限界を突破するため、当社は研修提供会社を飛び出しました(※)。研修提供という枠組みにとらわれることなく、効果を感じられていないのに続けているという大きな課題解決に挑戦し、お客さまの真に効果のある学びの実現に向けて伴走していきたいと考えています。

外部講師に研修を委託することを考えている場合には、研修提供会社は相談に乗ったり、提案をしてくれたりします。しかし、社内講師で実施を考えている場合、研修提供会社に相談を持ちかけることも難しく、提案を受ける機会が無いかもしれません。当社はそのような社内講師の方々の相談相手になります。私たちはいつでもお手伝いさせていただきますので、どうぞお気軽にご相談ください。

(※)当社は2023年4月に株式会社ビジネスコンサルタントの子会社として設立し、2024年7月に吸収分割を実行しています。吸収分割についてのお知らせはこちらから:https://ldcube.jp/news/08


会 社 名 :株式会社LDcube
所 在 地 :〒101-0029 東京都千代田区神田相生町1番地 秋葉原センタープレイスビル
代  表  :代表取締役社長 新井 澄人
設  立  :2023年4月3日
株  主  :株式会社ビジネスコンサルタント
資 本 金 :3,000万円
事業 内容 :組織の活性化、人材育成ならびに営業強化のための各プロダクト並びに関連サービスの販売・提供
WEBサイト:https://ldcube.jp/


本件に関する問い合わせ先 株式会社LDcube WEBサイト関連担当
電話:03-3525-7002 
電子メール:info@ldcube.co.jp

【関連ページ】
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- 「人材のレジリエンス」実態調査についてのレポートDL
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