2022年のEC事業の展望、60％が「前年より今年はEC売上が伸びる」と予想【フューチャーショップ調べ】

フューチャーショップは、「EC活用の実態とアフターコロナの展望」に関する調査結果を発表した。自社ECを運営する事業者250社が回答している。

コロナ収束を視野にEC売上は右肩上がりの予想

まず「2021年と2020年のEC売上」を聞くと、「20年より21年の売上が伸びている」49.6％が最多で、「20年も21年も売上はあまり変わらない」23.2％、「20年の方が21年より売上が良かった」20.8％、「20年はECを運営せず」6.4％だった。さらに「2022年のECの売上予測」を聞くと、「21年より22年のほうが伸びると想定」60.0％が最多で、「22年も21年と変わらないと想定」24.0％、「わからない」9.2％、「21年より22年のほうが下がると想定」6.8％と、さらに改善を見込んでいる。

「自社ECで現在注力している施策」については、「クチコミSNSを活用したファン化」61.2％が圧倒的多数で、「企業、商品価値を高める広告」は29.2％に留まる。「モール出店などチャネル拡大」は17.2％と低いが、これはすでに出店済みなどで“現在注力している”という条件にそぐわなかったためと思われる。実際「ECモールへの出店状況」を改めて聞くと、「現在ECモールに出店している」72.0％、「これまでECモールに出店したことはない」21.2％、「過去にECモールに出店していたことがあり、今はしていない」6.8％だった。

今後については、83.6％の事業者（209社）が「EC事業をさらに強化する」と回答した。一方で、実店舗を運営している134社に「実店舗運営の今後の展望」を聞くと、「店舗とEC事業を連動させるオムニチャネル化を推進する」53.73％、「コロナ以前と変わらない店舗運営接客を行う」41.79％、「コロナ以前より店舗（対面）販売を強化する」2.99％、「実店舗を閉鎖する予定」1.49％となり、コロナ収束を見越して、以前への回帰を見せる事業者と、この機会にオムニチャネル化に注力する事業者で、大きくわかれた。

調査概要

• 【調査対象】futureshopシリーズを利用中の事業者
• 【調査方法】インターネット調査
• 【調査時期】2021年12月1日
• 【有効回答数】250社