コンテンツマーケティング調査で83%が施策実施、目的は商品・サービスの認知獲得

52%は外部のデジタルメディアに記事広告を出稿、課題は効果を得る指標がないこと
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インターネット広告のオプトグループでスマートフォン向けネイティブ広告事業のグルーバーは、デジタル分野の市場・サービス評価機関のデジタルインファクトとともに、広告主のコンテンツマーケティング実施動向について調査し、結果を8月3日発表した。全体の83%が何らかの施策を展開し、目的は、商品・サービスの認知獲得が81.4%と最多だった。調査は5月に国内広告主企業のインターネット広告出稿担当者100人にウェブアンケートで行った。

取り組んでいるコンテンツマーケティングの内容(各単一回答)では、外部のデジタルメディアへの記事広告の出稿が52%、定期的なメルマガの配信48%、オリジナル動画コンテンツ制作・配信が42%などとなった。目的(複数回答)は、商品・サービスの認知獲得に次いで商品・サービスの想起が68.6%、ウェブサイトへの来訪促進が54.7%。課題(同)に関しては、効果を得る指標がないが55.8%と最も多く、ターゲットに届いているか不安の48.8%が続いた。

オプト
http://www.opt.ne.jp/

グルーバー
http://www.grooover.com/

デジタルインファクト
http://digitalinfact.com/

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