富士経済、調査結果「通販・e-コマースビジネスの実態と今後2014-2015市場編」を発表

総合マーケティング事業の富士経済は、国内の通信販売(物販)市場の調査結果「通販・e-コマースビジネスの実態と今後2014-2015市場編」をまとめ、1月19日発表した。通販市場をカタログ、テレビ、ECなど形態別と、食品、アパレル、生活雑貨など商品分野別に分類して現状を分析し、今後を予測した。通販市場は食料品や日用品でもECの定着が進み、拡大。2013年の通販市場7兆7634億円(前年比113.8％)のうち、ECが5兆7065億円(同118.9％)と7割以上を占めた。2016年は通販市場が10兆5352億円(2013年比135.7％)で、ECが8兆4321億円(同147.8％)と8割になると見ている。

EC市場は商品・サービスの拡充などで毎年2桁の伸びを示す。構成比で最も高いのはパソコンサイト経由で、2013年は8割弱だった。スマートフォンサイト経由は2011年に本格化して2013年に1兆円を超えた。2016年には2013年の2.3倍になり、構成比は3割を突破すると予測している。通販市場の商品分野では食品・産直品が伸び、大手スーパーのネット参入もあって2013年は1兆558億円(前年比129.5％)となった。2016年は1兆8400億円(2013年比174.3％)と予想した。うち8割以上をECが占める。調査は2014年9～11月に企業へのヒアリング、文献、データベースを併用して行った。

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