IMJモバイル「モバイルサイト会員登録ユーザーの実態調査」、商品購入にモバイルサイトが貢献

モバイル関連ビジネスのIMJモバイルは「モバイルサイト会員登録ユーザーの実態調査」
を実施、結果を11月4日に発表した。それによると、「小売・店舗(飲食)」ではファーストフードチェーンなどのモバイルサイトに登録、アクセスしてクーポンなど得する情報を入手、実際に購入することにつながっていることが明らかになった。調査はBtoC企業が展開するモバイルサイトを業態・商材別に5つのジャンルに分け、それぞれに登録しているユーザーを対象に2010年9月16日から9月22日に実施された。有効回答数は790。

ほかジャンルでは、「小売・店舗(衣料)」は、メルマガをきっかけに、ユーザーがセール情報や最新情報を確認する傾向があり、販売店への誘導にモバイルサイトが貢献していた。「インポートブランド」では、ブランドそのものが好きでモバイルサイトへ登録するユーザーが多いため、ダウンロードコンテンツがひとつのフックとなっていることがわかった。食料品など「生活消費財メーカー」は、キャンペーンがきっかけでモバイルサイトに登録、サイト閲覧後に実際に商品を購入したり、購入頻度が増えたりと消費行動の促進につながっていた。家電や車などの「耐久消費財メーカー」は、価格帯が比較的高いジャンルであるため、すぐに購入に繋がる割合は低いものの、商品についてクチコミを調べたり、比較検討の候補にいれたりと興味の喚起にモバイルサイトが役だっていることなどが明らかになった。

IMJモバイル
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