CDO Summit Tokyo 2019 Winter 開催~日本で唯一のデジタルリーダーの祭典~

リリース情報提供元: プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
2019年11月28日(木)
ストックマーク
日本語の文章を解析するAI(=自然言語処理技術)を用いて、企業の組織変革や営業業務に貢献するSaaSを提供しているストックマーク株式会社(https://stockmark.ai/ 本社:東京都港区、代表取締役CEO:林 達、以下「ストックマーク」)は、12/3(火)日本のデジタルリーダーが集うCDO Summit Tokyo 2019 Winterにて、CDO Clubメンバーとのパネルディスカッション及び、定性データを用いたデータドリブン経営の最前線についての講演をいたします。



CDO Summitは、CDO Club Japanが主催するCDO(最高デジタル/データ責任者)の日本で唯一のデジタルリーダーのイベントです。CDO Clubは、グローバルで運営するCDOのコミュニティです。特別講演には、U.S. CDO of the Year 2018を受賞したFred Santarpia氏が、『VOGUE』『GQ 』,『WIRED』のリアルタイム予測モデルのデータプラットフォームを作り上げたその裏側を明かします。

また、「Japan CDO of The Year 2019」についての発表も予定されています。
ストックマークは代表の林が、味の素株式会社 代表取締役副社長執行役員CDO 福士 博司氏と、東京海上ホールディングス 事業戦略部・デジタル戦略室長 住 隆幸氏と共に登壇し、デジタル技術によって変わる企業の生み出す価値についてディスカッションいたします。また単独講演では、社内外のテキストデータの活用法について、最新テクノロジーの解説と企業と取り組む最新事例についてお話いたします。

▼ストックマーク 登壇情報
◆パネルディスカッション
タイトル:デジタル技術によって変わる企業のビジネスとサービス
概要:デジタル技術の発達は単なる経営の効率化だけではない
データ化されたあらゆる情報を業界を超えて連携することで新たな価値を創出することが可能になります。CDOとして次世代の新しい価値を創造していくとは?についてパネリストの討議に注目してください。
登壇者
味の素株式会社 代表取締役副社長執行役員CDO 福士 博司氏
東京海上ホールディングス 事業戦略部・デジタル戦略室長 住 隆幸氏
ストックマーク株式会社 代表取締役CEO 林 達

◆単独講演
タイトル:データドリブン経営の最前線、定性データの活用とは
概要:データドリブン経営、各社何をデータとするかで明暗を分ける。ビジネスにおける価値の源泉は社内文章や、社外のニュースなどに眠っており、未だ活用している企業は多くない。日本語自然言語処理技術のトップランナーである当社が、最先端の企業との取り組みをお話しする。

▼CDO Summit Tokyo 2019 Winter概要
日時:2019年12月3日(火) 11:00~19:00
会場:JPタワーホール&カンファレンス
〒100-0005 東京都千代田区丸の内2丁目7−2
詳細とお申し込みはこちら
https://stockmark.ai/seminar/20191203/

▼ストックマーク講演者プロフィール
ストックマーク株式会社 代表取締役CEO 林 達
東京大学文学部宗教学科卒業。伊藤忠商事にて投資戦略策定及び事業投資、事業会社管理業務に従事。台湾出身で貿易業を営む両親の下に生まれ、幼少期を台湾、日本の往復で過ごす。学生時代には、東京大学・北京大学・ソウル大学の学生交流ネットワークにて、300名規模のフォーラムを主催。その後、東アジアの富裕層向けインバウンドサービスを提供するスタートアップを設立、大手旅行代理店との提携、行政との共同事業を成功させる。2016年、ストックマークをスタートさせ、AI×テキストマイニングを強みとするSaaSであるAnews、Astrategy、Asalesを開発・運営中。AIによって日本企業のビジネス・プロセスを再定義し、グローバルでの競争力を高めるべく奔走中。

▼ストックマーク株式会社 会社概要

最先端の自然言語処理の研究をベースに、組織で使うニュース及びナレッジ共有プラットフォーム「Anews」、大量のテキストデータから経営の戦略的意思決定を強力にサポートする「Astrategy」、社内外のテキストデータや営業日報・商談メモを解析し、営業戦略を支援するサービス「Asales」を提供しています。

会社名 :ストックマーク株式会社
所在地 :東京都港区南青山一丁目12番3号 LIFORK MINAMI AOYAMA S209
設立 :2016年11月15日
代表者 :代表取締役CEO 林 達
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