イノーバは、「Webサイト活用」に関する調査結果を発表した。IT・製造業かつ中小企業のマーケティング担当者110人が回答している。
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Webサイトの更新が遅れる理由は“リソース不足”か
まず「勤め先Webサイトにおける、コンテンツの更新頻度」を聞くと、「年に1回未満」30.0%が最多で、「必要なときだけ不定期に更新」27.3%がほぼそれに並ぶ。「四半期に1回程度」15.5%がそれに続いており、週~月単位は少数派となっており、SEOや集客、機会獲得の観点からは望ましくない現状だ。
「コンテンツの更新が必要になったとき、速やかに対応できていると思うか」という質問には、「非常にそう思う」16.4%、「ややそう思う」59.1%で、計75.5%は対応できているが、残る24.5%は更新の必要性に迫られても、迅速に動けていない。
あわせて更新の対応ができているかという質問に「あまりそう思わない」「まったくそう思わない」と回答した人に限定し、「商談や問い合わせの機会を逃した経験があるか」を聞くと、「頻繁にある」4.5%、「時々ある」45.5%で半数を占める。「一度だけある」27.3%も合わせると、ほぼ8割近くがなんらかの機会損失につながっている。具体例では「新製品の商談のチャンスを逃した」「すでに取りやめた分野の事業サービスが掲載されていて、選定評価が下がった」「検索機能が使えなくなり、営業のパフォーマンスが下がった」といった声があがった。
さらに「Webサイトの更新に対応できていないと感じる理由」を聞くと、「専門スキルを持つ人材の不足」45.5%が最多。以下「Webコンテンツを制作(執筆やデザインなど)をできる人がいないから」「上長や関係部門の承認に時間がかかってしまうから」「制作会社など外部への依頼や調整に時間がかかってしまうから」が各31.8%で続くなど、掲載すべき情報があっても体制が追いついていないのが課題のようだ。
調査概要
- 【調査対象】IT・製造業かつ中小企業のマーケティング担当者
- 【調査方法】IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー」の企画によるインターネット調査
- 【調査時期】2025年12月12日~15日
- 【有効回答数】110人
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