五輪などのイベント延期で浮いたマーケ予算、「全額2021年に移動」は2割ほど【電通イージス・ネットワーク調べ】

半数近い企業は、パンデミック対策・新しい生活対応などで「2020年中に他で使用」の方針。
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電通イージス・ネットワークは、グローバルマーケティング市場に対する新型コロナウイルスの影響と実態を調査したレポート「アフターコロナの世界、リカバリーと実態(The Reality of Recovery: A Post COVID-19 World)」を発表した。世界36市場、700超の企業を対象にアンケートを実施した。

イベント延期で浮いたマーケ予算、2割の企業が「全額2021年に移動」

それによると、マーケティング投資の縮小を行った企業は、全体の78%。2020年度予算について、「15%以上がカットされた」との回答は約半数だった。

2021年に延期された東京2020オリンピックやUEFA欧州選手権について、「関連したコミュニケーション活動を予定していたか?」「その場合、予算をどのように再計上するか?」と聞くと、コミュニケーション活動を予定していた企業は57%。そのうち「2020年の他マーケティング活動に全額流用」47%、「30%を2021年に移動し、残りを2020年に計上」12%、「50%を2021年に移動し、残りを2020年に計上」11%、「70%を2021年に移動し、残りを2020年に計上」8%と、パンデミック対策・新しい生活を視野に、今年度中の流用を行う企業が多い一方で、「100%を2021年に移動する」と22%の企業が回答している。


急務のアクションは「クリエイティブやコンテンツの適応」、リカバリープランもすでに始動

そこで実際にどのようなアクションを実施したのか、「貴社のビジネスとお客様への感染拡大の影響に対応するため、どのような行動をとったか?」を聞くと、「クリエイティブやコンテンツの適応」55%が唯一半数を超えた。パンデミックを受け表現の調整などが発生したと思われる。

2位以下は「オンラインチャネルの増加」39%、「オフラインチャネルの削減」34%、「Eコマースにおけるプレゼンスの拡大」33%、「顧客関係管理(CRM)活動の増加」32%、「ブランドメッセージの増加」31%が僅差で並ぶ一方で、「全支出を停止」28%という回答も一定数存在する。

また、「新型コロナウイルス感染拡大の事態終息後のリカバリープランについて、すでに検討を始めているか??」と聞くと、73%がすでにリカバリープランを策定済みあるいは開始済みだった。ただし南北アメリカ地域では、リカバリープランを策定・開始済みとの回答は6割台まで低下するとのこと。

さらに「新型コロナウイルス感染拡大の影響後、長期的に投資する必要があると思われる機能はあるか?」と聞くと、59%が「Eコマース」、50%が「コンテンツ」をあげた。「顧客関係管理(CRM)」45%も高く、今後のマーケティング活動のカギになるだろう。

調査概要

  • 【電通イージス・ネットワークについて】電通のグローバル・ネットワーク・ブランド。Carat、電通、dentsu X、iProspect、isobar、McGarry Bowen、Merkle、MKTG、Posterscope、Vizeumという10のグローバル・ネットワーク・ブランドで構成※。
  • 【調査対象】世界36のマーケティング市場のグローバルクライアント
  • 【調査内容】COVID-19 Global Client Survey
  • 【調査期間】2020年4月15日~30日
  • 【有効回答数】701人(企業数700超)

※日本においては、アイプロスペクト・ジャパン、カラ・ジャパン、dentsu X Japan、電通アイソバー、ビジウム・ジャパンの5社で構成。

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