動画広告の効果指標、現状は「リーチ」だが今後は「ブランドリフト」に移行【デジタルインファクト調べ】

デジタルインファクトは、「動画広告の利用動向」に関するアンケート調査の結果を発表した。動画広告の出稿実績のある広告主、広告会社に所属する108名から回答を得ている。

活用しているのは「リーチ」だが、今後は「ブランドリフト」を効果指標に

まず「広告主のデジタル広告予算における動画広告の比率」を聞くと、「1割未満」34.3％が最多。「2割以上5割未満」27.8％がこれに続き、あわせると半数を超える。

「動画広告予算の増減」を2018年と2019年で比較すると、「増えた」58.3％、「減った」9.3％、「変わらない」26.9％、「わからない」5.6％だった。2019年と2020年の比較予測では、「増える」61.1％、「減る」5.6％、「変わらない」14.8％、「わからない」18.5％で、やや増加の可能性が高い。

「活用している効果指標」では、「リーチ」53.7％が最多。以下「ブランドリフト」51.9％、「再生（表示）回数」45.4％が続く

一方「今後利用したい効果指標」では、順位が入れ替わり「ブランドリフト（認知・想起・理解・好意度・購買意向）」が最多。次いで「オフラインコンバージョン（店舗来店や購買）」だった。

「認知している動画広告商品・サービス」では、「YouTube」98.5％が圧倒的に多く、「Facebook」「Instagram」90.8％が同率で続く。その他Twitter、LINE、Yahoo! JAPAN（＋GyaO）、AbemaTVなど動画広告商品は多いが、やはり“まずはYouTube”という状態であると推察される。

調査概要

• 【調査対象】広告主、広告会社に所属するデジタル広告・マーケティング業務従事者
• 【主要動画広告媒体】YouTube、Facebook、Instagram、Twitter、LINE、Yahoo! JAPAN（＋GyaO）、YDN、GDN、TVer、AbemaTV、ニコニコ動画、TikTok、スマートニュース、Teads.tv、CmerTV、UnityAds、maio、nend、各種アドネットワーク、各種DSP、PMP、その他
• 【調査方法】デジタルインファクトのアンケートサービス「Digital InVoice」により実施
• 【調査期間】2019年10月～11月
• 【回答者数】108名（広告主54名、広告会社54名）

　※回答者のデジタル広告の予算規模（広告会社の回答者は、主要な担当クライアント1社想起のうえ回答）

• 　1000万円未満：24.1％
• 　1000万円以上1億円未満：31.5％
• 　1億円以上5億円未満：28.7％
• 　5億円以上10億円未満：3.7％
• 　10億円以上：10.2％
• 　わからない：1.9％