動画広告の効果指標、現状は「リーチ」だが今後は「ブランドリフト」に移行【デジタルインファクト調べ】

広告主や広告会社に、動画広告利用の最新状況をアンケート。

デジタルインファクトは、「動画広告の利用動向」に関するアンケート調査の結果を発表した。動画広告の出稿実績のある広告主、広告会社に所属する108名から回答を得ている。

活用しているのは「リーチ」だが、今後は「ブランドリフト」を効果指標に

まず「広告主のデジタル広告予算における動画広告の比率」を聞くと、「1割未満」34.3%が最多。「2割以上5割未満」27.8%がこれに続き、あわせると半数を超える。

「動画広告予算の増減」を2018年と2019年で比較すると、「増えた」58.3%、「減った」9.3%、「変わらない」26.9%、「わからない」5.6%だった。2019年と2020年の比較予測では、「増える」61.1%、「減る」5.6%、「変わらない」14.8%、「わからない」18.5%で、やや増加の可能性が高い。

「活用している効果指標」では、「リーチ」53.7%が最多。以下「ブランドリフト」51.9%、「再生(表示)回数」45.4%が続く

一方「今後利用したい効果指標」では、順位が入れ替わり「ブランドリフト(認知・想起・理解・好意度・購買意向)」が最多。次いで「オフラインコンバージョン(店舗来店や購買)」だった。

「認知している動画広告商品・サービス」では、「YouTube」98.5%が圧倒的に多く、「Facebook」「Instagram」90.8%が同率で続く。その他Twitter、LINE、Yahoo! JAPAN(+GyaO)、AbemaTVなど動画広告商品は多いが、やはり“まずはYouTube”という状態であると推察される。

調査概要

  • 【調査対象】広告主、広告会社に所属するデジタル広告・マーケティング業務従事者
  • 【主要動画広告媒体】YouTube、Facebook、Instagram、Twitter、LINE、Yahoo! JAPAN(+GyaO)、YDN、GDN、TVer、AbemaTV、ニコニコ動画、TikTok、スマートニュース、Teads.tv、CmerTV、UnityAds、maio、nend、各種アドネットワーク、各種DSP、PMP、その他
  • 【調査方法】デジタルインファクトのアンケートサービス「Digital InVoice」により実施
  • 【調査期間】2019年10月~11月
  • 【回答者数】108名(広告主54名、広告会社54名)

 ※回答者のデジタル広告の予算規模(広告会社の回答者は、主要な担当クライアント1社想起のうえ回答)

  •  1000万円未満:24.1%
  •  1000万円以上1億円未満:31.5%
  •  1億円以上5億円未満:28.7%
  •  5億円以上10億円未満:3.7%
  •  10億円以上:10.2%
  •  わからない:1.9%
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