ビジネス目的別企業Webサイト成功の法則

調達業務効率化のために必要不可欠なもの

これまでの内容を踏まえて必要な要素を洗い出してみました。自社のサイトと見比べて漏れがないか確認してみてください。

調達業務効率化のためのコンテンツ

購買基本方針：全ての資材調達に関わる条件提示であるとともに優先したい事柄を表明する。
取引の流れ：どのような手続きが必要になるか、条件やタイミングなどをあらかじめ開示する。
購買品目：求めている資材・提案を受けたい事柄について告知する。
エントリー機能：サプライヤーの質を維持するために、企業情報を把握する。
既存取引先専用情報：取引実績や経過が確認できる機能。企業単位で管理できると理想的。
問い合わせ：調達専用窓口を明記する。

利用者が欲しい情報を探しやすくするために

取引中や取引経験あり、エントリー済み、取引先になる可能性ありなど区分に分けた情報を提供します。

パートナー企業向けサイト構造図

パートナー企業向けサイト「調達業務効率化」のKPI

広く企業全体の業務に関わるのが調達業務です。効率化が狙える業務のポイントにフォーカスして効果測定していきましょう。

コミュニケーションロスの軽減
資材調達の窓口を明確にするだけで狙える、取り組みやすい施策です。一般消費者用のコールセンターや営業用の窓口に売り込みのアポイントがこなくなるだけでもそれぞれの業務が効率化されているといえます。コールやメールのミスコミュニケーション発生件数をカウントし、どれぐらい削減できるかを定めて効果測定してみましょう。
サプライヤー情報のクリーンアップ
膨大な量になったサプライヤーの情報を定期的に確認する作業は、工数換算するとかなりの金額になる企業が多いのではないでしょうか。そこで、エントリー制とアカウント管理を併用し、サプライヤー自らが企業情報を更新できる機能を実装し、作業負荷を軽減させましょう。サプライヤー側は「仕事が欲しい」という強烈な動機とモチベーションがあるので、多少高いハードル（更新作業）も越えてくれるというものです。
新規有効サプライヤーの獲得件数
古くから取引のあるサプライヤーだけでなく、新規に有効なサプライヤーが獲得できればビジネスとしての効果があり、企業活動としても健全だといえます。調達案件ごとに新規サプライヤーのエントリー数や発注実績を数値化し、購買部と傾向を検証できれば理想的です。また、新規に限らずサプライヤーのリストを社内に開示し、各業務担当部署に対してサプライヤーの評価をヒアリングするのもいいでしょう。