国内1700サービスの統計にみる
ウェブサイトの運営にサーバーは必須だ。大企業のサイトならば情報システム部門がデータセンターを手配してくれるかもしれないが、多くの企業ではレンタルサーバーを借りてサイトを運営することになるだろう。
しかし、用途に合ったレンタルサーバーのサービスを選ぶために、レンタルサーバー事業者が公開しているさまざまな情報を比較・検討するのは意外に手間がかかる。特にビジネスユースの場合、単純に安ければいい、ディスク容量が多ければいいというわけにはいかない。
レンタルサーバー事業者が公開している情報として出ている内容は、いわばサービスの「表の顔」。基本的に事業者にとって良いことが書かれているともいえる。また、単純に月額料金やディスク容量といった項目の数字をピンポイントで見ていくだけでは、そのサービスの本当の姿は見えてこない。本当にお得なのか、自分のニーズに合っているのかまで推測するのは難しい。
この連載では、レンタルサーバー事業者が公開している情報をどう読み解くかを中心に、レンタルサーバー選びの際に役に立つウラ情報や業界の最新動向など、レンサバ選びにおいて知っておくと得をする情報を紹介する。あなたのサイトを支えるレンタルサーバーをよりよく選ぶために役立てて欲しい。
この記事で紹介したレンタルサーバーの調査データは、インプレスR&Dの発行する『レンタルサーバー事業者調査報告書2007』に掲載されているものをベースにしている。
調査報告書『レンタルサーバー事業者調査報告書2007』では、レンタルサーバー事業者を、サービス内容に応じて、専用サーバー、共用サーバー、仮想専用サーバーに分類し、さらに価格帯、ハードウェア仕様、ネットワーク仕様、運用体制、セキュリティー関連サービス、アクセスログ解析機能、ショッピングカートや決済代行などの付加サービスを詳細に分析、前年度データを使った時系列の分析も行っている。
調査対象企業一覧とそのサービス内容も掲載しているため、レンタルサーバー業界の需要や傾向はもちろん、提供事業間のサービス競合研究などにも役立つ。
本調査は、事業者に対する調査とユーザーに対する調査の2つからなっている。事業者調査は、2006年12月に、国内のレンタルサーバー事業者280社(1,733サービス)に対して、ウェブを使った調査を行った。
また、利用者へのアンケート調査は、個人および会社でレンタルサーバーを利用している2,050サンプルに対して行った。
『レンタルサーバー事業者調査報告書2007』に関する詳細情報や目次などは、こちらから。