KOBUSHI MARKETING合同会社~人脈構築とビジネス拡大を同時に実現する戦略的なマーケティング活動~
KOBUSHI MARKETING合同会社(東京都渋谷区、代表:井上裕介)は、ビジネスの拡大に繋がる様々な取り組みを行っている。そして今回、代表の井上が自らスピーカーを務め、
2026年1月16日(金)14:30~マーケティング視点で学ぶ
交流会集客術について、オンラインセミナーを開催すると発表した。

2026年1月16日(金)14:30~マーケティング視点で学ぶ交流会集客術/年間4000人を集める幹事の実践ノウハウ
【1月16日(金)14:30-15:00】マーケティング視点で学ぶ交流会集客術~年間4000人を集める幹事の実践ノウハウ~ / 井上裕介(KOBUSHI MARKETING代表)
詳細/お申込みは下記URLよりhttps://peatix.com/event/4756061/view年間4,000人を動かす“幹事マーケティング”の実践ノウハウを公開広告費の高騰、SNSのリーチ低下、交流会の乱立。
「集客が難しい時代」だからこそ成果を出しているのが、“幹事”という立場です。幹事は手間がかかる一方で、「感謝され、忘れられず、紹介が生まれる」極めて費用対効果の高いポジション。本セミナーでは、
“集客を成功させる「リスト・アプローチ・メッセージ」の3原則” や
“当日のトスアップで満足度と再来率を高める運営術” などを、実例ベースで共有します。「集客に悩んでいる」「営業効率を上げたい」「紹介が自然に生まれる立場を作りたい」──そんな経営者・マーケター・フリーランスにとって、明日から使える幹事マーケティングの全体像が手に入る実践的ウェビナーです。
開催詳細日時2026年1月16日(金)14:30~15:00
参加費無料
形式オンライン
参加対象・マーケティング担当者
・マーケター志望者
・エンジニア
・事業責任者
・経営者
・新規事業担当者
・転職志望者
お申し込み方法Peatixから参加チケットをお申し込みください。
https://peatix.com/event/4756061/viewスピーカーのご紹介
KOBUSHI MARKETING 代表 井上 裕介
KOBUSHI MARKETING 代表 井上 裕介岡山県出身。千葉大学教育学部在学中、学生時代に音楽レーベル兼アーティストマネジメント会社を起業。COOとして年間売上1.2億円規模に成長させる。その後、青山学院大学専門職大学院MBA取得。2015年-2018年まで、デジタルマーケティング、メディア、システム開発企業に勤務後、フリーランスとしてデジタルマーケティング新規事業を中心としたコンサルティング&デリバリー、フリーランスやベンダーのアカウントマネジメント、オリジナルブランドKOBUSHI BEERを中心とした、イベント、コミュニティ事業を展開。
KOBUSHI MARKETINGについて渋谷発のオリジナルクラフトビール「
KOBUSHI BEER」を通じて、人と人とを繋ぐ取り組みをおこなっている。渋谷のマーケターや起業家を集めた
4,000人が参加するコミュニティを運営しており
年間200本以上のビジネス交流会を主催。また、ウェブIT系やクリエイティブ系の経営者を中心とした10,000人の人脈を使った営業支援メニュー「
コミュニティスポンサー」には、成長ベンチャー企業をなど
約70社が参加している。

KOBUSHI BEERのラインナップ
【KOBUSHI MARKETING合同会社】https://kobushi.marketing/【KOBUSHI BEER】https://kobushi.beer/【イベント・セミナー・交流会】https://kobushi-beer.peatix.com/【KOBUSHI MARKETINGの顧客事例】https://kobushi.marketing/category/interview/【KOBUSHI BEER 通販サイト】https://kobushibeer.stores.jp/KOBUSHI BEERコミュニティスポンサーについて
KOBUSHI BEERコミュニティスポンサー
KOBUSHI BEERコミュニティスポンサーとは、渋谷発のクラフトビールブランドが保有する1万人規模の経営者・マーケター人脈を活用し、
月額3万円(税別)からの低コストで「信頼に基づく紹介(リファラル)」による質の高い商談機会を提供するパートナーシップ制度であり、単なる名刺交換に留まらず、渋谷道玄坂の拠点での集客支援付きイベント主催権や4,000名超のクローズドなオンラインコミュニティでの発信権といった「主催者側」としてのブランディング機会も付与されることで、過去にはROI約15倍を達成する事例が出るなど、
認知拡大と実利的な売上向上を同時に実現する高い費用対効果が特徴です。
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