新入社員が定着する「Tenmaru式教育カリキュラム設計サービス」リリースのお知らせ

リリース情報提供元: プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
2022年04月15日(金)
株式会社Tenmaru
新人教育の三大お悩みに対応。組織の特徴と社会全体のニーズをバランスよく兼ね備え、組織を向上させる人を育てる新入社員の教育計画をつくりませんか?

組織づくりや人材教育・キャリア開発、人材採用支援を行う株式会社Tenmaru(本社:東京都港区、代表取締役:諸戸 歩)は、組織における新入社員・職員の教育計画や仕組み化のサービスを再構築しました。従来より組織のカラーや方針に則り、人事・教育ご担当者様に伴走しながらオーダーメイドで人材教育の計画や実行をお手伝いしてきましたが、ケース間の共通点が社会のニーズ・情勢によることを見出し、より効率的に仕組み化できるようサービスを刷新しました。



■新人教育に関する三大お悩み
弊社では、新卒・中途を問わず、企業・組織に新しい人材を迎え入れ、育成するうえでのお悩みをお聴きし、組織ごとにフィットするかたちで人材育成プランをご提案・実行してきました。その中でも、ある程度企業・組織の大小や種類にかかわらず共通しているお悩みが浮き彫りになってきました。

たとえば、


スタート時点で共通して教えるべき内容がわからない
他社に比べて教育が不足していないか、社会情勢についていけているのか不安
現場担当者が何をすればよいかわからず困っている

などのお悩みを、高頻度で耳にします。現場で行われている業務や作業の技術的な部分を伝えることができても、そのベースとなる部分、いわゆる「社会人基礎力」にあたる部分を社内のリソースで補うことの難しさや、「そもそも社会人基礎力とは何なのか、現代社会の事情に合わせて伝えるにはどうすればよいか」というお悩みがあるようです。

■社会人基礎力についての企業と従業員間の温度差
経済産業省の調査によれば、企業と働き手それぞれにとっての理想のキャリアや学びなおしたい内容にはギャップがあるようです。また、企業側がキャリア形成支援を行うことで成長の促進やエンゲージメントの高まりを期待する一方で、働き手の半数近くが企業の取り組みに対して満足していないことがわかっています。
(参考:経済産業省「新・社会人基礎力(仮称)アンケート調査結果」
https://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/sansei/jinzairyoku/jinzaizou_wg/pdf/007_04_00.pdf

教育する側の企業・組織と従業員との間にギャップがある状態で研修を実施することで、狙った教育の効果が得られないばかりか、教育した人材が定着しないことにもつながりかねません。

■「Tenmaru式教育カリキュラム設計サービス」の特徴
企業・組織や社会全体で求められるスキル(社会人基礎力)が存在し、それらを身につけることが社会の要請に応えることになるだけでなく、どのような現場でも戦力になるための素地を作ることになります。
社会人基礎力が社会人の「基礎体力」であるとすれば、それと同時に鍛錬にあたる経験を積むことが、真に貢献できる人材になるために必要なことだと私どもは考えています。その経験には成功体験と失敗体験とがありますが、これらをOJT・OFF-JT問わずバランスよく経験させ、あるいはシミュレーションをすることで、組織の中で自律的に動き、貢献できる人材に育つことは、どのような組織においても共通していることがわかりました。
そこでこのたび、サービスをわかりやすく再構築し、「Tenmaru式教育カリキュラム設計サービス」としてご提案できるはこびとなりました。

サービスの特徴は以下の通りです。

1)時代の流れに即した社会人基礎力を身につけられること
新サービスでは、時代の変化に合わせつつどのような場でも求められる社会人基礎力を定義し、教育できるようにご用意しました。

2)社会人基礎力研修だけではなく、人材定着を見据えた計画であること
採用選考~入社前研修~入社後に至るまで、OFF-JTとOJTを組み合わせ、社会一般に求められるスキルだけでなく、その組織の風土や事業内容にとって必要なスキルを身につけられるよう、オーダーメイドで教育計画を設計します。

3)短期間ではなく、3か年計画で育成・定着を図り、次世代の指導者になるような人材を輩出する「真に組織に貢献する人」を育てる取り組みであること
組織にとって、モノや設備とは異なり、人材は育てることや経験を積むことで価値を向上させ続けることのできるリソースです。3年間の育成期間を設けることで、機会の少ない内容や、社会の変化と自分自身の役割の変化を経験させることにもつながり、中堅社員・職員として活躍するための自信をもつことにも貢献します。

4)指導者を派遣するのではなく、人が育つ仕組みを整え、持続可能な人材育成の土壌を組織内につくること
必要な研修を外部講師が担当する場合はありますが、日常的な指導者を組織内部におくことや人材育成計画を共有することで、組織の中に「人を育てる」文化を醸成し、急な人材配置の変更や組織の再編時にも対応でき、どのような環境の変化があっても人が育ち続ける強い組織を構築することができます。

■本サービスに関するお問い合わせ先
本サービスでは、企業・組織ごとの特徴を踏まえてオーダーメイドでご提案を行っております。
詳細につきましては、お問い合わせくださいませ。

株式会社Tenmaru
〒106-0042
東京都港区麻布狸穴町44-1
https://www.ten-maru.co.jp/
TEL: 03-6230-9942
MAIL: info@ten-maru.co.jp
担当:諸戸
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