企業SNS担当1,000人が回答、運用が上手い担当者はやはり○○を積極に行っていた【ネオマーケティング調べ】

利用しているSNS、現在のフォロワー数、KPIとその達成度、投稿内容などについて集計。

冨岡晶（Web担編集部） 2021/11/19 16:00 調査／リサーチ／統計 | 調査データ

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ネオマーケティングは、「企業SNS」に関する調査結果を発表した。企業SNSの担当者1,000人（toCビジネスモデル企業：500名、toC以外のビジネスモデル企業：500名）に、利用しているSNSの種類、現在のフォロワー数、KPI、投稿内容や注力点、フォロワーへのアクションなどについてアンケートを行っている。

投稿内容トップは「新商品・新サービスの情報」、各SNSで使い分けも

まず「利用しているSNSの種類」を聞くと、「toC」「toC以外」ともに「Twitter」が最多。上位のSNSの利用率はやや傾向差があり、「toC」ではTwitter：58.4％、Facebook：54.4％なのに対し、「toC以外」ではTwitter：65.8％、LINE：54.2％が上位でFacebook：45.8％は3位になる。また「toC以外」では「TikTok」「YouTube」などが「toC」より高い。TikTokやYouTubeは一般人向けの「toC」で活用されているかと思いきや、むしろ法人向けで活用されている模様だ。

次に、自社または自身の担当する「SNSアカウントのフォロワー数」を聞くと、「toC」「toC以外」ともに、300名未満という会社が4割ほどを占めた。「toC以外」のほうがややフォロワー数が多いようだが、大きな差異傾向は見られない。

動画活用に焦点を当て、Twitter、TikTok、YouTubeの3つのSNSについて「投稿内容」を聞くと、最多はどれも「自社新商品・自社新サービスの情報」で、「自社商品・自社サービスの情報」「自社のニュース」などがそれに続く。また「toC」だと「イベント情報」が、「toC以外」だと「ノウハウ・お役立ち情報」「アレンジ情報」が人気だ。またTikTokでは「購入者・ファンの紹介」がやや高いが、TwitterやYouTubeでは低く、硬軟の使い分けを感じる。

KPIを達成していない運用者ほど「ネタの作り込み」に注力しがち？

運用について深掘りするため、「SNS運用のKPI」と「その達成度合い」について聞くと、まず「SNS運用のKPI」（選択式）では、「フォロワー数・友だち数の増加」が「toC」39.6％、「toC以外」42.2％とともに最多。続いて「toC」は「KPIは特に設定していない」29.2％、「toC以外」は「リーチ・インプレッション数の増加」29.2％が続いた。

達成度合いについては「達成している＋やや達成している」の合計が「toC」65.3％、「toC以外」73.8％で、成果はしっかり上がっているようだ。

そこで「SNS運用で力を入れていること」を聞き、KPIの達成度合いで比較した。その結果、KPIの達成度合いにかかわらず、ほぼすべての担当者が「フォロワーとのコミュニケーション」に注力していた。ただしその数値は「KPIを達成している運用担当者」73.0％が最も高く、「KPIを達成していない運用担当者」30.8％が最も低い。

また「KPIを達成していない運用担当者」「ややKPIを達成していない運用担当者」は、「内容（ネタ）の作り込み」が比較的高い傾向が見られた。PDCAサイクルのP（企画）には力を入れているがC（評価分析）がおろそかになっている可能性が高い。

“反応を返してあげる”が基本、投稿はネタ作りよりタグ活用を

「フォロワーからのアクション」「フォロワーへのアクション」においては、「KPI達成している運用担当者」は「フォロワーから定期的なコメント・返信をもらう」が60.1％と、他の倍以上となっていた。逆に「フォロワーへ定期的にコメント・返信する」「定期的にいいね・保存する」も、KPIを達成している担当者ほど高い。やはり“こまめな投稿”と“反応を返してあげる”ことにより、好循環が生まれると考えられる。

また投稿において「ハッシュタグの利用」について聞き、KPIの達成度合いで比較した。こちらでも「KPI達成している運用担当者」は「いつも制限ギリギリまでつける」37.4％になるなど、他の担当者より圧倒的に高く差異が見られた。KPIを達成できていない場合、投稿のネタ作りより、“ターゲット設定をしっかり行いタグ活用を見直す”ことが有効と思われる。

調査概要

【調査対象】全国の20歳～69歳の男女で、勤め先もしくは自身のビジネスにおいてSNS運用を担当している人
【調査方法】ネオマーケティングが運営するアンケートサイト「アイリサーチ」のシステムを利用したWebアンケート方式
【調査時期】2021年10月7日～11日
【有効回答数】1,000名（toC［BtoC・GtoC・DtoC］ビジネスモデル企業：500名、toC以外［BtoB・BtoE・BtoG］のビジネスモデル企業：500名）