企業SNS担当1,000人が回答、運用が上手い担当者はやはり○○を積極に行っていた【ネオマーケティング調べ】

利用しているSNS、現在のフォロワー数、KPIとその達成度、投稿内容などについて集計。
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ネオマーケティングは、「企業SNS」に関する調査結果を発表した。企業SNSの担当者1,000人(toCビジネスモデル企業:500名、toC以外のビジネスモデル企業:500名)に、利用しているSNSの種類、現在のフォロワー数、KPI、投稿内容や注力点、フォロワーへのアクションなどについてアンケートを行っている。

投稿内容トップは「新商品・新サービスの情報」、各SNSで使い分けも

まず「利用しているSNSの種類」を聞くと、「toC」「toC以外」ともに「Twitter」が最多。上位のSNSの利用率はやや傾向差があり、「toC」ではTwitter:58.4%、Facebook:54.4%なのに対し、「toC以外」ではTwitter:65.8%、LINE:54.2%が上位でFacebook:45.8%は3位になる。また「toC以外」では「TikTok」「YouTube」などが「toC」より高い。TikTokやYouTubeは一般人向けの「toC」で活用されているかと思いきや、むしろ法人向けで活用されている模様だ。

次に、自社または自身の担当する「SNSアカウントのフォロワー数」を聞くと、「toC」「toC以外」ともに、300名未満という会社が4割ほどを占めた。「toC以外」のほうがややフォロワー数が多いようだが、大きな差異傾向は見られない。

動画活用に焦点を当て、Twitter、TikTok、YouTubeの3つのSNSについて「投稿内容」を聞くと、最多はどれも「自社新商品・自社新サービスの情報」で、「自社商品・自社サービスの情報」「自社のニュース」などがそれに続く。また「toC」だと「イベント情報」が、「toC以外」だと「ノウハウ・お役立ち情報」「アレンジ情報」が人気だ。またTikTokでは「購入者・ファンの紹介」がやや高いが、TwitterやYouTubeでは低く、硬軟の使い分けを感じる。

KPIを達成していない運用者ほど「ネタの作り込み」に注力しがち?

運用について深掘りするため、「SNS運用のKPI」と「その達成度合い」について聞くと、まず「SNS運用のKPI」(選択式)では、「フォロワー数・友だち数の増加」が「toC」39.6%、「toC以外」42.2%とともに最多。続いて「toC」は「KPIは特に設定していない」29.2%、「toC以外」は「リーチ・インプレッション数の増加」29.2%が続いた。

達成度合いについては「達成している+やや達成している」の合計が「toC」65.3%、「toC以外」73.8%で、成果はしっかり上がっているようだ。

そこで「SNS運用で力を入れていること」を聞き、KPIの達成度合いで比較した。その結果、KPIの達成度合いにかかわらず、ほぼすべての担当者が「フォロワーとのコミュニケーション」に注力していた。ただしその数値は「KPIを達成している運用担当者」73.0%が最も高く、「KPIを達成していない運用担当者」30.8%が最も低い。

また「KPIを達成していない運用担当者」「ややKPIを達成していない運用担当者」は、「内容(ネタ)の作り込み」が比較的高い傾向が見られた。PDCAサイクルのP(企画)には力を入れているがC(評価分析)がおろそかになっている可能性が高い。

“反応を返してあげる”が基本、投稿はネタ作りよりタグ活用を

「フォロワーからのアクション」「フォロワーへのアクション」においては、「KPI達成している運用担当者」は「フォロワーから定期的なコメント・返信をもらう」が60.1%と、他の倍以上となっていた。逆に「フォロワーへ定期的にコメント・返信する」「定期的にいいね・保存する」も、KPIを達成している担当者ほど高い。やはり“こまめな投稿”と“反応を返してあげる”ことにより、好循環が生まれると考えられる。

また投稿において「ハッシュタグの利用」について聞き、KPIの達成度合いで比較した。こちらでも「KPI達成している運用担当者」は「いつも制限ギリギリまでつける」37.4%になるなど、他の担当者より圧倒的に高く差異が見られた。KPIを達成できていない場合、投稿のネタ作りより、“ターゲット設定をしっかり行いタグ活用を見直す”ことが有効と思われる。

調査概要

  • 【調査対象】全国の20歳~69歳の男女で、勤め先もしくは自身のビジネスにおいてSNS運用を担当している人
  • 【調査方法】ネオマーケティングが運営するアンケートサイト「アイリサーチ」のシステムを利用したWebアンケート方式
  • 【調査時期】2021年10月7日~11日
  • 【有効回答数】1,000名(toC[BtoC・GtoC・DtoC]ビジネスモデル企業:500名、toC以外[BtoB・BtoE・BtoG]のビジネスモデル企業:500名)
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