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自社サイトの価値を測る主な指標としてユニークユーザー数やページビュー数が挙げられる。そして、それらの指標を計測するため、アクセス解析ツールを利用することが一般的である。実際にこれらの計測ツールを活用すれば、サイト運営者は手軽に自社サイトのユニークユーザー数やページビュー数を計測し、そのサイトがどれだけ企業のプロモーションに貢献しているかを把握することができる。 しかし、ここに大きな問題が一つある。 サイト運営者はアクセス解析ツールを導入することで、自社サイトの価値や効果を測定する事はできるが、競合となるサイトの訪問者数やページビュー数は測定することはできないという点である。 それでは、サイト運営者はどのように自社サイトと競合サイトの価値を把握すればよいのであろうか。 有効な手段として挙げられるのが、第三社機関の提供するデータを活用する事である。代表的な例ではAlexa、Compete、comScore等のサイト及び企業が挙げられる。そしてそれらの第三者機関は有償でデータを提供しているものと、無償でデータを提供している二つに大別することが出来る。 無償サービスと有償サービスの大きな違いは、データの正確性である。無償でデータを提供しているサービスの中で最も代表的なAlexaは同社が提供しているツールバーをダウンロードしているユーザーから主にデータを抽出している。つまり、調査サンプル自体にWebに精通しているユーザーというバイアスが掛かってしまっているのである。 一方で、comScoreなどの有償のデータはモニターから得たデータを人口統計データなどと照合し、統計予測処理をかけた上で発表しているため、データの信頼性は高い。特にデータの精度に関しては徹底しており、comScoreは発表するデータに最低レポート公表基準を設けて、一定数以上のユーザーが同一行動を行わない限り、データを発表しない方針を取っている。 では、実際にAlexaはトラフィックデータにバイアスがかかっているのか検証を行ってみよう。Alexaのツールバーをダウンロードしているユーザー、すなわち比較的Webリテラシーが高いユーザーと仮定して、今回は5つの主要IT情報サイトを対象として検証を試みた。下記は主要IT情報サイトの平均ページビュー数をAlexaとcomScoreのそれぞれで抽出した表である。 ここでは、Yahoo!Japanをベンチマークサイトとして比較しているが、comScoreでは主要IT情報サイトのページビュー数がYahoo!Japanのページビュー数に対して0.02％に留まっているのに対して、Alexaでは0.17％に上る。 Alexaをはじめとして、現在では比較的簡単にデータをインターネット上で発見する事ができる。そして、それらの多くが無償で提供されているデータである。しかし、企業のWebマーケティングのディレクションの際にそういったデータを活用する場合、データの調査方法含め、どのように数値が算出されているのか詳細を把握する必要があると考える。是非、この機会にデータの価値を見直してもらえれば幸甚である。 （出典：comScore Media Metrix 2010年10月, Alexa 2010年11月22日現在）　 （執筆：マーケティンググループ S.F）...

現在、日本における少子高齢化は著しく、労働力人口の減少や国内需要の低下が急速に進行しています。そのため、経済成長の鈍化を懸念した日系企業が海外市場に見込み顧客を求める動きが加速しています。 こうした企業の海外展開は今後も加速し、特に新興国においては日本だけでなく他国からの参入も増え、市場が競争激化していくことが予測されます。海外ビジネスを成功させるためには対象となる国の事情を考慮したプロモーション展開が重要な鍵となります。 本セミナーでは、グーグル株式会社様を講師に迎え、実際に海外向けWebプロモーションを成功させている事例を解説いただくとともに、黎明期より海外向けSEMに着手し、海外展開を行う多くの企業様のご支援をしてきたアウンコンサルティング株式会社がSEM運用で勘案すべきポイントを解説いたします。

世界中どこでもつながることができるインターネットにおいて、商圏は無限に広げること...

2010年7月20日に経済産業省からリリースされた電子商取引に関する市場調査によると、消費者向け電子商取引の市場規模は年々増加傾向にある。 2006年には4.4兆だった市場規模は、2009年には6.7兆へと成長し、全ての商取引における、電子商取引(EC)による取引の割合を示す『EC化率』は2006年には1.3%であったが、2009年は2.1%まで上昇している。 （出典参照） 実際にGoogle insight for search にて、日本国内における「一般名詞＋通販」というワードのトレンドを調べてみると、過去5年間で検索が増えており、一般消費者における購買行動が通信販売にシフトしていることをうかがい知ることができる。 こうした中、Google日本法人は10月28日、ECサイトの横断検索と商品の価格比較ができる「Googleショッピング」のβ版を公開した。 Googleは、能動的にクロールし収集したショップデータと、店舗側がGoogle Merchant Centerを利用し、自由にフィードできる商品概要や価格などのデータをサーバ内に蓄積し情報をアウトプットする。 すでに非常に多くのデータが蓄積されており、例えば「掃除機」のショッピング検索結果には1,300を超える商品が登録されている。 「掃除機」のショッピング検索結果には例えばDYSONの機種等がずらりと表示される。 そのうちの1機種の画像をクリックしてみると、ヨドバシ・ドット・コムやビックカメラ.COM、ヤフーショッピングの店舗が価格比較の店舗リストに上がってくる。 各ECサイトでは、Googleショッピングが非常に有力な販売チャネルとなるため、このリストに表示されなければ熾烈を極めるサイトの生き残り合戦に参戦することすら許されない。 では、この店舗リストに掲載される為にはどの様な仕掛けが必要なのであろう。SEOの観点からアプローチしてみた。 実際にリストアップされる店舗では、検索クエリに含まれる文字列が、titleタグ、画像のalt属性、画像付近のテキスト情報（特にソースコードのすぐ上部）に記述されている。 まずは、検索エンジンがページのテーマ性を推し量る為に採用している重要タグにはテキスト情報として商品名や商品属性を記述することが重要だ。 また、他人への贈り物ではなく、購入後に自身で使用する生活家電などであれば、同じ商品を同じ状態（新品）で購入する場合、消費者心理としては安ければ安いほど購入障壁は低い事は言うまでもない。 必ずと言っていいほど、価格の安い順にソートされるだろう。その際に、最安値が表示されるサイトにはアクセスが集中することが予測される。 年々EC化率は上昇するも、まだまだ伸びしろは存分にあるであろう市場で、まだ”特定サイトのお得意さん”となっていないニュートラルなユーザも多く、この価格を基準にそのサイトにアクセスするかしないかが決まり、”お得意さん”になるか否かが決まるといっても過言ではない。 勿論、送料無料やポイント還元などの特典に魅力を感じてサイトのリピータになる消費者も少なくないが、現行の仕組みでは商品概要と価格とレビューのみが表示される構造となっているため、Googleショッピング内で訴求できる要素は限られる。 そのため、この取り扱いショップの一覧ページにおける、自社ページのクリック率向上のためには、勿論、Googleショッピングに更新が加わればその限りではないが、現状では価格表示も重要な要素だろう。 ところで、似た様なモデルの代表格として挙げられるのが価格.COMであり、Googleショッピングのリリースを受けて株価が12%下落した。 だが、当該サイト内で保有しているレビューや口コミ情報と言ったユーザのフィードバックデータを豊富に所有している点に優位性があり、直接の競合とはならない。 ただし、既存の価格.COMのヘビーユーザが相対的に情報量の少ないGoogleショッピングに浮気をするということは考えにくいものの、下記の様な要素から、Googleショッピングが価格.COM以上に台頭してくる可能性も考えられる。 まず、GoogleショッピングはECサイトのみが表示され、それらだけで価格の比較が可能であるため、インターネットというインフラ上で成り立つ”検索”をしてきたユーザのニーズに的確に応えられる。 また、価格.COMには登録されていない店舗を利用できる点で、より低価格の商品を購入することのできる可能性がある。 現に、商品の価格のみを比較すると「DC26 CF タービンヘッド エントリー」を検索したユーザに対してはGoogleショッピングの方が低価格のショップを紹介している。 ECサイト大手のamazon.comや楽天のショップも取り扱い店舗一覧に表示されないところをみると、Google・Yahoo!のサーチエンジン連合の共存共栄とその他とのつばぜり合いが垣間見える。 今後のAndroid及びiPhone版のローンチで業界構図のパラダイムシフトはすぐそこまで来ている。 （執筆：アウンコンサルティング株式会社　マーケティンググループ） （出典：経済産業省　平成２１年度我が国情報経済社会における基盤整備（電子商取引に関する市場調査） http://www.meti.go.jp/policy/it_policy/statistics/outlook/h21kouhyou.pdf）...

「検索連動型広告（P4P）の効率が悪くなっている」 こうした実感を持っている広告主や、運用代理店の担当者は多いことだろう。そうした状況の中、各担当者は「効果・効率を上げたい」という答えを求めて日々頭を悩ませ、運用をしている。 CPA,CVR, CV数, CPCなど数値にKPIを設定し、そのために何をしていくかを考え、実行する。実際の運用は大方このように進めていくことだろう。こうして日々の運用の中で数字を見つめ続けたために、”ユーザ視点”を見失っているケースは少なくない。 今回は、運用の前に考えるべき、「ユーザの行動・心理の重要性」について述べたい。 　 唐突ではあるが、次の質問にあまり考え込まずにイメージをしてもらいたい。 「今日電車内でどんな内容の広告を見ましたか。何という商品の広告でしたか。5つ上げて下さい。」 では次の質問。 「今日あなたはインターネットで何かを調べましたか。調べた場合、それは何という企業のどんな情報や商品でしたか？」 最初の質問では、「なんか面白いキャッチの広告を見たけど…何の商品だったかな。週刊誌の広告は見た。でもあれってA社だったか、B社だったか…明確ではない。そもそも今日見た広告だったかな？」といった答えが多いだろう。 実は、ここでの質問は電車広告とインターネット広告の良さを比較したいのではない。また、「インターネットは一番だ」などと言いたいのでもなく、思い返すキッカケの質問である。 浮かんだ答えからわかるように、情報の受け手側の状況によって次のようなことが考えられる。 ・受動的よりも、能動的である方が記憶に残っている。 ・探すときには複数の情報源をチェック（比較）する。 ・能動的に探した時でも、すべてを明確に記憶しているわけではない。 言ってみれば、ユーザは「自分勝手で、あいまい」なのであり、ユーザの心理を理解するのは簡単なことではない。 ユーザの行動・心理を考えると、検索連動型広告の状況がみえてくる。 従来は「検索連動型広告は費用対効果が良いものだ」というイメージが非常に強かった。もちろん、能動的に探し、動いているユーザと接触しているから、商品・サービスに意識が向いていない人より購入につながる率が高かったからだ。能動的に探しているユーザの「欲求=ワード」と「商品のベネフィット」を合致させることで購入につながる。 しかしながら、近年、検索連動型広告の効率が悪くなってきた背景として、次のように考えられる。 インターネットを情報発信の場や販売チャネルとする企業が増えSEOやP4Pに注力した。　その結果、検索後に目にする企業数や情報量は増え、ユーザにとって比較が容易な状況になった。しかし、当然ながらユーザ側で処理できる情報量は大幅に増えることはない。そのため、無意識でユーザは複数の情報を斜め読みし自分に合った情報を取込むようになった。さらに、閲覧しながら「しっくりくる」複合ワードで再検索または「気になった別のワード」を検索するようになった。 このように、いろいろインターネット上を動いているうちに最初に訪れたサイトの記憶は薄れ、多少極端かもしれないが、購入や資料請求といったアクションは先送り。といったように、ユーザにもインターネットの利用方法が自然と体に染みついていると考えられる。 　P4Pで語られる多くの数字はユーザの行動・心理の表れである。数字に振り回される前に、ユーザ視点に立ち返り、振り返ってみてはいかがだろうか。まずは数字を使わずにストーリーを考え、そしてそのストーリーと数字を重ね合わせてみる。「木を見て森を見ず」の状況に陥っていないか、つまり一度俯瞰することで、何故その数字が出てきたか見えてくるのではないだろうか？ P4Pの改善はP4Pの数字だけを見ても改善は難しい。自分勝手であいまいなユーザの行動・心理をしっかり考えることで、ストーリーは増え、それに合わせた運用・改善方法が出てくる。自社にとってのベストな改善策は、自社の商品を使う・買おうとする、そんなユーザを考え続けることで出てくるだろう。 （執筆：マーケティンググループ M.M）...

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 　検索エンジンマーケティングの総合メールマガジン　(((SEM-bits))) 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　2010年11月2日号 　　　　　　　　　　　　　　　　 　　アウンコンサルティング株式会社 　　　　　　 (((SEM-ch)))　http://www.sem-ch.jp/ Twitter　http://twitter.com/aunconsulting_c 　　　　　　　　　　　 ご意見・ご要望　https://sem-ch.jp/cs/cs.html ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 　2010年も残すところあと2ヶ月。Yahoo!はGoogleへの検索エンジンの移行 　を年内にも完了させる予定です。いよいよ迫る切り替え時期。自社サイト 　を見直す良い機会になるのではないでしょうか？ 　[最新ニュース] 　米国発のインターネット視聴率調査 comScore, Inc.の日本支社である 　コムスコア・ジャパン株式会社とアウンコンサルティング共催セミナー 　データで読み解く「アジアWebマーケティングセミナー」11/18開催！ 　https://contents.auncon.co.jp/bm/p/aa/fw.php?i=aunconsp&c=42&n=__no__ ┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ┃目次 ┃◎コンサルウォッチ　　～シニアコンサルタントがおくるSEM最新動向～ ┃◎コラム　　～メディアに好評連載中！SEM＆グローバル関連コラム～ ┃◎アナリストのアンテナ　　～SEOアナリストによる今月のヒトコト～ ┃◎最新セミナー/キャンペーンのご案内 ┃◎書籍のご紹介 ┃◎Twitter紹介 ┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ◎コンサルウォッチ　　～シニアコンサルタントがおくるSEM最新動向～ -------------------------------------------------------------------- 　【Yahoo!のGoogle採用はいつになるのか？】 　2010年7月のYahoo!による検索エンジンシステムのGoogle採用ニュース 　はSEO関係者のみならず、多くの人が注目した衝撃的なニュースでした。 　▼Yahoo!公式ブログ 　http://searchblog.yahoo.co.jp/2010/07/google.html 　Yahoo!のエンジンがGoogleになればもちろん順位変動が発生します。...

2010年11月18日（木）、マーケティング情報サービスを提供する米国発のインターネット視聴率調査とデジタル・マーケティング会社、comScore, Inc.の日本支社であるコムスコア・ジャパン株式会社と共同で、「アジアＷｅｂマーケティングセミナー」を開催します。 今回のセミナーでは、アジアの最新動向と海外Webプロモーションを行ううえで重要なマーケティングデータの戦略的活用法・検索エンジン対策を各国の検索事情を交えながらご紹介いたします。 米ネット視聴率調査会社として世界をリードするcomScore, Inc.の日本支社であるコムスコア・ジャパン株式会社と、SEM（検索エンジンマーケティング）13年、数々の企業支援実績を持ち、グローバルマーケティング総合支援を行うアウンコンサルティング株式会社による共同セミナー。既にアジア進出をしているがプロモーション手段に悩んでいる、現在アジアへのビジネス展開を検討中といった企業様必見のセミナーです！ご興味ある方はこの機会に是非お申込みくださいませ。

SEOに取り組む目的は多様化するも、やはり検索ユーザとの接点を増やすという目的での取り組みが最もポピュラーである。そして、一般名詞（誰もが一定以上の共通概念を持つワード）は検索数が非常に多く、検索結果で上位表示できれば、より多くの検索ユーザとの接点がうまれる。他の競合全サイトが注目しているといっても過言ではなく、こうしたメリットの大きいワードでの競争は非常に激しい。時間もコストもかかるために戦略上有意義であるかといえば必ずしもそうではない。そこで、今回のコラムでは、激化する自然検索結果の上位表示争いをかわしながらアクセスアップを実現していく方法をご案内したい。 結論から言うと、「対策ワードの水平展開」を行うことである。服飾系ECサイトを例に挙げると、「ファッション」の様な業界を標榜する様なワードから「ニット帽」などのアイテム名、「コート通販」というワードで対策をし、上位表示されれば最も有意義な施策となりうる。ただし既に他のサイトは往々にして、こうしたワードでの対策を済ませている。実際に、検索していただければ、1秒でも早く対策ワードの水平展開が必要であるということがお分かりだろう。 対策ワードの水平展開の方法は非常にシンプルで、前述した業態に焦点を当てると、洋服の購入に関連する行為を対策ワードとすることである。つまり、『洋服を買うその目的は？』にフォーカスするのである。国内旅行を例に挙げると、特に季節の変わり目である11月には全国の名所へ紅葉を楽しみに行くツアー客が増える。彼（彼女）らはツアー参加のためにダウンベストや長袖シャツなどを探している可能性が高い。こうした季節において「奥多摩バスツアー」という検索ワードでダウンジャケットを探しているユーザと有意義な接点を持つことができる。実は、服飾系ECサイトにおいては、旅行業界のサイトが取り込もうとしているユーザさえも有意義なターゲットとなりうるのである。 競合サイトとのコンフリクトによって、なかなか検索ユーザと接触できなかったご担当者には、こうした”ニーズの顕在化している潜在ユーザ”との接触をまず第一に考えてみてはいかがだろうか。 （執筆：マーケティンググループ Y.M）...

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 　検索エンジンマーケティングの総合メールマガジン　(((SEM-bits))) 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　2010年10月5日号 　　　　　　　　　　　　　　　　 　　アウンコンサルティング株式会社 　　　　　　 (((SEM-ch)))　http://www.sem-ch.jp/ Twitter　http://twitter.com/aunconsulting_c 　　　　　　　　　　　 ご意見・ご要望　https://sem-ch.jp/cs/cs.html ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 　2010年7月のYahoo!JapanとGoogleの提携発表から2ヶ月、Google検索エン 　ジンへの対策強化を検討する企業様も増えているのではないでしょうか？ 　今号ではGoogle対策の原点と、常に成長し続けるGoogleの動向について 　ご紹介しております。 　 ┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ┃目次 ┃◎コンサルウォッチ　　～シニアコンサルタントがおくるSEM最新動向～ ┃◎コラム　　～メディアに好評連載中！SEM＆グローバル関連コラム～ ┃◎アナリストのアンテナ　　～SEOアナリストによる今月のヒトコト～ ┃◎最新セミナー/キャンペーンのご案内 ┃◎書籍のご紹介 ┃◎Twitter紹介 ┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ◎コンサルウォッチ　　～シニアコンサルタントがおくるSEM最新動向～ -------------------------------------------------------------------- 　Googleの「検索エンジン最適化スターターガイド」をご存知でしょうか。 　「検索エンジン最適化のスターターガイド」とは、SEO初心者の方や、 　ユーザと検索エンジンの双方に優しいサイト構築を試みる方々のために、 　一般に公開された、いわば検索エンジン最適化のためのガイドブックの 　ことを指します。最新版は2010年9月27日に更新をされ、以下のページから 　閲覧・ダウンロードすることが出来ます。 　▼Google Webmaster Central Blog 　http://googlewebmastercentral-ja.blogspot.com/2010/09/seo.html...

本コラムにおいては、2010年7月27日に発表された、Yahoo! と Google の検索エンジンおよび検索連動型広告システムにおける提携の影響を大きく受けると考えられる第三者、バイドゥ（百度）が目指す方向性について考察をしたい。 　この提携によってバイドゥ（百度）陣営が新たな方向性・成長戦略を明確に掲げるきっかけとなったことは間違いない。 　なぜなら、あるインタビュー記事でチャンスであると述べているからだ。そのインタビューでは、今後の差別化のポイントとして「ソーシャルメディア化」というキーワードを掲げている。 実はこの分野において、中国で既に大きな実績を挙げているのが、他ならぬバイドゥ（百度）なのである。 では、バイドゥ（百度）の言うソーシャルメディア化とは、具体的にどういうことなのだろうか。 中国のバイドゥ（百度）では、関心のあるキーワードごとに、ユーザ自身が「部屋」と呼ばれるコミュニティを作成し、自分の思いや知識などを投稿することで情報を共有・蓄積できるサービスが人気である。これは、1日平均1億PV、約8,000ものコミュニティが増え続けている。日本ではこのサービスのβ版である「てぃえば」が7月に公開をされている。 こうしたサービスの利用者が増えることにより、これまでは、「検索」がWeb上で何かを調べる際の出発点であったが、今後はコミュニティがきっかけとなり、コミュニティでの会話の中から自分が興味を持ったキーワードを検索していくという流れとなることが容易に想定される。つまり、豊富なコミュニティと興味関心の高いユーザをいかに多く囲い込むことが出来るかが、ソーシャルメディア化における差別化の最大のポイントになるであろう。 日本のソーシャルメディアの分野においては、検索ポータルとして最も存在感のあるYahoo! 及びGoogleでさえ、未だにその存在感を示すことが出来ていない為、バイドゥ（百度）の中国での実績とノウハウが、日本でも同様に通用するとは限らないかもしれないが、 今後、検索エンジン各社がバイドゥ（百度）のようにソーシャルメディア化を目指した場合、コミュニティやその最小単位を形成するユーザを自分達の力で確保していくのか、または目的を同じくする他社と提携をするのか、各社がいずれの方向性を取った場合においても、すでにソーシャルメディア化での優位的な立場であるバイドゥ（百度）はこの分野において成功を収めることが出来ると筆者は考えている。 なぜなら、「User First, User Friendly」とういうバイドゥの企業理念が示しているように、第一にユーザのことを考え、そのユーザにとって最適な情報提供方法は何かを考えているのだ。その手段として提供しているものがソーシャルメディア化なのである。 前述したようにソーシャルメディアにおける差別化の最大のポイントは、豊富なコミュニティと興味関心の高いユーザをいかに多く囲い込むことが出来るかである。 百度（バイドゥ）は、ユーザが情報を得るための最適な手段として、ソーシャルメディアを提供することにより、ユーザの満足を得られれば、結果的にユーザの囲い込みとコミュニティの充実を図ることが可能になると考えているのではないか。 だからこそ、彼らはソーシャルメディア化に今後の活路を見出したと私は考える。 （執筆：マーケティンググループ H.Y）...

Googleが検索連動型広告以外の広告メニューを相次いでリリースしている事は既に御存じの方も多いだろう。今まで存在したコンテンツターゲティング、プレースメントターゲティングに続き、2010年4月にインタレストベースドターゲティングをリリースした。 インタレストベースドターゲティングには一度自社サイトを訪れたユーザに対して広告を届ける事が出来るリマーケティング機能を実装し、現在はベータ版のインタレストカテゴリ機能はユーザの趣味・趣向に応じて広告を届ける事が出来る。 Googleの一連の動きはリスティング広告からディスプレイ広告へのシフトと考えた方が良いのだろうか？ Googleの企業理念「Google's mission is to organize the world's information and make it universally accessible and useful.（Googleの使命は、世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスできて使えるようにすることです。）」にあるように、Googleは世界中の情報（広告を含む）を整理し、リスト化し人々に提供したのである。 その理念のもと、リスティング（リスト化する）の第一弾として自社の持っていた検索エンジン上でユーザのニーズと世界中のサイトと広告主の情報をリスティング（リスト化）した。 そしてリスティングの延長線に自社の保有するアドネットワーク上でコンテンツを求めて訪れたユーザに対しての広告情報のリスティングとしてコンテンツターゲティング、特定の場所を求めていくユーザに対してのリスティングとしてプレースメントターゲティングを提供してきた。そして今、更なるリスティングの手法としてインタレストベースドターゲティングのリリースに至っているのである。 Googleはこのように様々な情報をリスティングに利用している。広告主や広告代理店が注意しなくてはならないのは、“Googleは場所を見ていない”と言う事である。Googleの“検索結果と言う場所”または“コンテンツターゲティング、プレースメントターゲティングにて広告が掲出されている場所”に価値があると考えている方は、考え方を変える必要があるかもしれない。 Googleが考える仕組みは“ユーザが持っている思考を含む情報と企業の持っている商材やサービスの情報”を、“Googleが持っているユーザの行動特性と言う情報を加味しリスティングする事”であるからだ。そこには恐らく「情報に関係なく価値のある場所」と言う概念は含まれていないのである。 このシステムを用いてインターネット上でマーケティングを行う場合、私たちの思考の中からも「場所」と言う概念を捨て、ターゲットの思考を把握し、自社のサービスをどのようにマッチングさせていくか十分に検討することが重要である。 （執筆：マーケティンググループ S.A）...

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 　検索エンジンマーケティングの総合メールマガジン　(((SEM-bits))) 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　 2010年9月7日号 　　　　　　　　　　　　　　　　 　　アウンコンサルティング株式会社 　　　　　　 (((SEM-ch)))　http://www.sem-ch.jp/ Twitter　http://twitter.com/aunconsulting_c 　　　　　　　　　　　 ご意見・ご要望　https://sem-ch.jp/cs/cs.html ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 　今号では、8月特に動きの目立ったYahoo!の移行作業について、また、 　7月27日に発表されたYahoo!Japan、Google検索エンジン採用発表をうけ 　てのバイドゥのコメントに注目！詳しくは"コンサルウォッチ"、"アナリ 　ストのアンテナ"でご紹介しております。 ┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ┃目次 ┃◎コンサルウォッチ　　～シニアコンサルタントがおくるSEM最新動向～ ┃◎コラム　　～メディアに好評連載中！SEM＆グローバル関連コラム～ ┃◎アナリストのアンテナ　　～SEOアナリストによる今月のヒトコト～ ┃◎最新セミナー/キャンペーンのご案内 ┃◎書籍のご紹介 ┃◎Twitter紹介 ┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ◎コンサルウォッチ　　～シニアコンサルタントがおくるSEM最新動向～ -------------------------------------------------------------------- 　2010年7月27日に発表されたYahoo!JapanとGoogleの提携を受け、中国で 　圧倒的な検索エンジンシェアを誇るバイドゥ（百度）日本法人の井上俊一 　社長は、ビジネスインタビューで以下のようなコメントを述べました。 　「ネット検索での選択肢は必要。今回の提携は、非グーグル陣営にとっ 　てはチャンス。」 （参照：東洋経済オンライン（http://www.toyokeizai.net/business/interview/）） 　井上社長は、今後の差別化のポイントとして、“ソーシャルメディア化” 　を挙げています。 　 　中国では、キーワードごとに「部屋」を作り、ユーザ同士がコミュニケー 　ションを図るサービスが人気であり、1日平均1億PV、約8千もの部屋が増...

2010年7月27日、このタイミングでは誰もが予想もしていなかったであろう『Googleの検索エンジンと検索連動型広告配信システムの採用』というリリースがYahoo!JAPANによって発表された。 2010年6月中旬には、米国におけるYahoo! Inc.とMicrosoft(Bing)による検索結果統一化のテスト開始が報じられ、世間の関心がそちらに向いた矢先の出来事であった。 米・中に次ぐ、世界第3位のインターネットユーザ数をほこる日本に突如押し寄せた『検索エンジンテクノロジー』のパラダイムシフト。 Webプロモーター達は不安と期待を感じつつ、Googleの底知れぬパワーをまざまざと思い知らされたことだろう。 今回は、Yahoo!JAPANがGoogleの検索エンジンテクノロジーを採用した背景について述べたい。 大きく3つにまとめたが、その他の様々な理由や要素も存在することを予めご認識いただきたい。 【1】米Yahoo! Inc.とは全く別の意思決定が可能であるため。 ヤフー株式会社の筆頭株主はYahoo! Inc.（約35%）ではなく、ソフトバンク株式会社（約39%）であり、Yahoo!JAPANはYahoo! Inc.とMicrosoftが結んだ提携の影響を受けない。 言い換えると、日本における検索エンジンテクノロジーの選定はbingに縛られることがない。 【2】ビジネスエリアが日本に限られ、自前の開発では採算が取れないと判断されたため。 基本的にYahoo！JAPANは、日本の市場だけをターゲットにしたビジネス展開が前提となり、日本語という極めて特異な言語のためだけに検索エンジンを開発するのは採算が合わない。 現に、Yahoo!JAPANが自前で開発した検索エンジンはディレクトリ型検索エンジンのみであり、ロボット型検索エンジンの開発はしていない。 ちなみに、1998年5月から2001年3月まではgooを採用し、2001年4月から2004年5月まではGoogleを採用していた過去がある。 【3】Yahoo!JAPAN独自コンテンツと検索ユーザとの接点をさらに増加させることも狙いの一つ？ 公式リリースに”Yahoo!JAPANのサイト上で、引き続きGoogleのサイト上とは違う体験をすることができると考えられます。”とあるように、検索結果のスポンサードサーチとオーガニック検索結果の表示される割合を大幅に変更し、知恵袋などのYahoo!独自のコンテンツを押し出す予定だ。 検索ユーザに対してはGoogleとは全く別の検索体験をさせることで、十分な競争力を維持することが可能と判断した、Yahoo!JAPANコンテンツへの自信が垣間見える。 また、インタレストマッチ以外の広告配信システムもAdWordsが採用されるが、Yahoo! JAPANは今までと変わらない審査基準、営業体制、独自の広告配信先を保持することで、Googleのそれとは全く別の性質のものとして運用されていく。 したがって今回の提携は、日本の検索エンジン市場から競争を排除するものではなく、日本の公正取引委員会の審判もパスしている。 最後に、今後のSEOについて今後の方向性を考えてみたい。 Yahoo!JAPANのオーガニック検索結果の表示枠はGoogle社のテクノロジーを採用するが、Yahoo!JAPAN独自コンテンツの表示枠が新設される。 この新たな領域に自社サイトを表示させることこそ、Yahoo!JYAPANからの来訪者増に非常に有意義にはたらく。 今までのオーソドックスなSEO施策ではカバーしきれない”上位表示のための仕掛け”を模索することが必要だ。 公式リリースには、新生Yahoo!JAPANの検索結果のイメージが発表されているが「Yahoo!JAPANコンテンツ連携」という枠の内容について詳細に触れられていない。 どのようなコンテンツが、どの様なロジックで表示されるかは今のところ不明であるため、今後のリリースが見逃せない。 （執筆：マーケティンググループ Y.K）...

2010年7月27日（火）、Yahoo!Japanは検索サービスにおいて米Googleの検索エンジンと検索連動型広告配信システムの採用を発表しました。これによりGoogleが国内検索エンジンシェア9割を占めることになります。 あと数ヶ月で変わると思われるYahoo!の検索エンジン。今後Yahoo!がGoogleの検索エンジンを採用することにより、現在Yahoo!対策しかできていない、またGoogleでの順位が上がらないというWebサイトにおいては、より強固なSEO対策が早急に求められています。そして、Webサイトにおける評価基準が更に高まりつつあるGoogle検索エンジンへの対策強化は、既にGoogleで高い順位に位置するWebサイトにおいても欠かすことのできない重要な取り組みです。 一方モバイル市場においても、2010年5月、国内携帯電話契約数およそ5割のシェアを占めるドコモの公式エンジン（iMenu）がGoogleモバイルからgooモバイルへ変更、公式検索結果アルゴリズムの刷新など大きな動きを見せています。 また、auにおいては2010年2月、検索結果画面の仕様変更を行い、公式エンジン（EZweb）のクローラによるクロール範囲がトップページのみに限定され、今まで区別表示されていたモバイルサイトと PC サイトも混交表示されるようになりました。今回のYahoo!とGoogleの提携によりソフトバンクも検索エンジンの変更が決定しています。 今回のセミナーでは、モバイル分野におけるプロモーション支援で多数の実績を持つ株式会社フラクタリストと共同で、2010年検索エンジン市場を賑わせたYahoo!Japan、Google検索エンジン採用とモバイル公式エンジン仕様変更に伴う影響について、PC・モバイルサイトでの今後の検索エンジン対策における留意点と強化すべき具体的対策についてをPC・モバイルそれぞれ専任シニアコンサルタントが解説します。

2010年7月27日、Yahoo!JAPANがGoogleの検索エンジンおよび検索連動型広告システムを採用すると公式に発表した。 本コラムでは、今回の提携が国内のSEO業界にもたらす影響から、今後重要となるSEOの方向性について考察したい。 今回の提携がSEO業界にもたらす変化の中で最も注視しなくてはならない点は、当然アルゴリズムの変更であろう。Yahoo!JAPANは公式リリースの中で「Googleのアルゴリズムに独自のカスタマイズを加えるため、両者の検索結果がもたらすユーザエクスペリエンスは異なる」と発表しているが、Yahoo!JAPANがGoogleのアルゴリズムを実装した暁には、Yahoo!JAPANの検索順位に大規模な変動が起きることは明白である。 現時点で断定は出来ないものの、Googleのアルゴリズムを採用した後、Yahoo!JAPANの自然検索結果がGoogleのそれに近づくことは十分に想定可能な事象である。 また、今回の発表の中に「検索エンジンの移行はなるべく早く完了させる」と明記されていたことからも、現在Googleで上位表示出来ていないサイトについては、少しでも早く対策を検討する必要があるだろう。 では、今後のSEOにおけるポイントとは何だろうか。 筆者が考えるに、Yahoo!JAPANによるカスタマイズの詳細が不明である以上、現時点では「Googleに評価されるSEO」を実施することが唯一の確実な対策ポイントではなかろうか。つまり、世界最高峰の精度を誇るGoogleのクローラを意識した、“質の高いSEO”が必要とされるだろう。 Googleが持つ世界最高の検索技術を求めて今回の提携が結ばれている点からも、上記観点を考慮したアプローチが今後のSEOに求められることは想像に難くない。 “質の高いSEO”について、更に具体的に述べるならば、筆者としては以下の点が今後のポイントになるのではないかと考えている。 まず、第三者からの客観的な評価という指標においては、単に被リンクの数が増えることでサイトへの評価が高まる時代は終わり、ページランクの高いページや、充実したコンテンツを持つページ、適度なコンテンツの更新が行われているページ、テーマ性の近しいページ等からの評価が重要性を増してゆくと考えられる。 SEOの効果のみを目的として作成されたウェブサイトが無数に存在している現状からも、「量から質へ」という流れは至極当然な傾向であると言えるだろう。 次に、サイト内部における “質の高いSEO“については、サイト自体のユーザビリティ向上がポイントになる可能性が高いだろう。なぜなら、Googleは今年の4月にサイトの表示速度をアルゴリズムとして採用する等、サイト内部におけるユーザビリティ向上に対して少なからず評価している傾向が強いからだ。 また、そもそも「ユーザにとって価値の高いサイトを如何にして算出するか」という検索アルゴリズムを追求してゆく以上、第三者からの客観的評価に注目が集まる昨今でも、サイト内部への評価がその重要性を保ち続けることは確実である。 最後に、サイトの内部・外部を問わず、SEOに取り組む上で普遍的に重要となる点について記載したい。それは、｢ユーザにとって有益なことは、検索エンジンからの評価においても有効である｣という視点である。前述したように、SEOとは検索ユーザにとって有益か否かという視座である。そのため、ユーザにとって有益なサイトを上位に表示させるべく、アルゴリズムは日々その精度を磨かれている。それゆえ、ユーザビリティの向上に寄与する事象は検索エンジンからの評価においてもプラスに働き、ユーザビリティを阻害する事象は検索エンジンからの評価においてもマイナスに働くのである。 非常に基本的な視点ではあるが、世間でSEOの認知が広まるにつれて小手先の手法論や新しいアルゴリズムにばかり注目が集まり、このような基本的な視点が軽視されている傾向は否めない。温故知新という言葉があるように、SEOの行く末に迷った際には、「ユーザにとってのメリットに繋がるか否か」という基本的な視点に立ち返り、ゼロベースでSEOを捉えなおすことが大切である。 （執筆：マーケティンググループ M.T）...

2010年6月24日、米国、日本、英国、フランス、ドイツでiPhone4が同時発売され、販売から3日で販売台数が170万台を突破し話題になっている。 2010年6月28日、市場調査会社の米国ABI Researchは、2010年第1四半期における世界のスマートフォン出荷台数を発表した（※1）。発表によると、2010年の1月から3月までに出荷されたスマートフォンは世界で5,500万台以上に達したという。 世界と比較して独自的な進化を遂げてきたと言える日本でも、2010年4月にNTTドコモから発売されたXperiaが販売台数でiPhoneと肩を並べ、6月にはKDDIからISO2が発売され、今後もスマートフォン市場はますます盛り上がりをみせると考えられる。 スマートフォン市場の盛り上がりに影響している要素は、必ずしも“端末”自体の魅力のみによるものではない。スマートフォン向けに開発・発売されている様々なアプリケーションもまた、スマートフォン市場の盛り上がりにおいては欠かせないものと言える。 MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）が2010年7月に実施した「iPhoneアプリ、及びアプリ内広告に関する利用動向調査」（※2）によると、有料のiPhoneアプリをダウンロードした経験があるユーザは、全体の78.2％にあたる。その購買金額は、「月に0～300円程度」との回答が29.7％と最も多かったが、「月に1,000円以上」と回答していたユーザは11.1%にのぼるという結果となった。 ABI Researchの調査によると、スマートフォン向けアプリケーションは、2009年に推定24億回のダウンロードがあり、2010年には約60億回まで飛躍的な伸びを見せると予想しており、アプリケーションを利用したプロモーションという視点は、今後も重要度の高いものといえる。 ただ一方で、ABI Researchは、スマートフォン専用のアプリケーション・ストアからのダウンロードは、2013年に70億近くに達し、ピークを迎える見込みと発表している（※3）。シニア・アナリストのマーク・ベクー（Mark Beccue）氏によると、アプリケーションは、2013年に需要のピークを迎えたあと、2015年におけるダウンロード数は約7～8％減少し、さらに、モバイル・インターネットの利用が発展するにつれ、需要は次第に別の場所に移ると述べている。 この「別の場所」というのが、Webサイトである。スマートフォン利用目的の中で最も多いのが、インターネット利用によるWebサイト閲覧であることからも伺えるように、Webサイト自体がスマートフォン向けに洗練されるため、専用のアプリケーションよりもWebサイト利用の需要が高くなるとの見解を述べている。 もちろん、アプリケーションの重要性が無くなるというわけではない。重要なのは、「網を拡げる」ということだ。たとえば、保険をメイン商材として展開する企業で考えると、金額のシュミレーションや保険の設計などをゲーム的な要素を持たせたアプリケーションで展開することにより潜在的なニーズを持っている消費者へのリーチを図る。それと同時に、Webサイトへの誘導を行い、成約に結びつけるなどの展開が考えられる。その他にも、リーチの拡大を目的として、スマートフォン向けの広告（iAd含むリッチメディアアドやAdMobなどのアプリケーション内広告など）をWebサイトへの導線とすることも方法の一つと言えるであろう。こうしたプロモーション手法を考えた場合、リーチしたユーザを効率的に成約に結びつけるためには、スマートフォンに対応したサイトの作成が必要不可欠と言える。 つまり、スマートフォン向けWebサイトとアプリケーションそれぞれで、プロモーションの主軸又は補完の役割を分担し、ユーザとの接触ポイントを多く設けることが、今後のスマートフォン向けプロモーション実施において重要なのではないだろうか。 （執筆：マーケティンググループ S.K） ※1：ABI Research 2010年第1四半期における世界のスマートフォン出荷台数 http://www.abiresearch.com/press/1680-More+than+55+Million+Smartphone+Shipments+in+the+First+Quarter+of+2010 ※2：MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所） 　iPhoneアプリ、及びアプリ内広告に関する利用動向調査 　http://mmd.up-date.ne.jp/news/detail.php?news_id=567 ※3：ABI Research スマートフォン向けアプリケーションのダウンロード数 http://www.abiresearch.com/press/1651-Smartphone+Downloads+from+Mobile+App+Stores+to+Peak+in+2013...

今やWebサイトは企業のブランディング・売上アップのために欠かせない手段です。また単に見られるだけではなく、貴社のブランドを正しく認知され、購入・資料請求などコンバージョンにつながらなければ機能を果たせているとはいえません。思うようなコンバージョンが得られないのは、ユーザが何らかの理由で離脱しているため。今回ご提供する「『Webサイト評価』無料診断キャンペーン」は、貴社サイトのヒューリスティック診断結果から離脱してしまう理由を解明し、よりコンバージョンが上がるサイト作りをご提案いたします。この機会に、貴社のWebサイトはユーザ目線でどう映っているか確認してみませんか？

2010年9月8日(水)、グローバルインフラを基盤としたサービス力で様々な業界のご支援をしている、 株式会社シーディーネットワークス・ジャパン様と共同で、「海外Webサイト戦略セミナー ～プロモーション効果を最大化させるWebサイトパフォーマンスとは？」を開催いたします。 近年、企業の海外展開は加速しており、グローバルサイトを活用したプロモーションは海外でのビジネスチャンスを確実に増やすうえで重要な取り組みとなっています。しかし、せっかくグローバルサイトを用意しアクセスが増えても、ページが表示されるまでに時間がかかり、ユーザが離脱してしまうケースも少なくありません。表示速度の遅れはユーザへストレスを与えるだけでなく、見込み顧客との接触機会の損失に繋がります。 また、高い経済効果が見込まれている中国においては、南北問題（通信キャリア）の事情や中国政府 の検閲など、Webサイトにおける課題は煩雑化しています。 今回のセミナーでは、外国人集客を成功させる為に重要な各国の検索エンジン事情と戦略的Web活用法をご紹介いたします。プロモーション効果を最大化させるために切り離せないWebサイトの表示速度の問題についての事例や、中国が抱えるサーバ問題、実際に表示速度がSEM効果にどのように影響するのかをページビュー（表示数）・ユニークユーザ数（サイト訪問数）、コンバージョン（成果）の観点 から解説させていただきます。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 検索エンジンマーケティングの総合メールマガジン　(((SEM-bits))) 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　2010年8月3日号 　　　　　　　　　　　　　　　　 　アウンコンサルティング株式会社 (((SEM-ch)))　http://www.sem-ch.jp/ 　 Twitter：SEO　http://twitter.com/AUNSEOMarketing 　　　　　　　　 ご意見・ご要望　https://sem-ch.jp/cs/cs.html ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 　2010年7月27日、Yahoo! JAPANは米Googleの検索エンジンと検索連動型 　広告配信システムを採用することを発表、日本の検索エンジン市場を 　賑わす大きなニュースとなりました。また、こちらの発表をうけ、今回 　(((SEM-bits)))読者限定、緊急!GoogleSEO診断キャンペーンを実施します。 　詳しくはコンサルウォッチにてご紹介しております。 ┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ┃目次 ┃◎コンサルウォッチ　　～シニアコンサルタントがおくるSEM最新動向～ ┃◎コラム　　～メディアに好評連載中！SEM＆グローバル関連コラム～ ┃　　　　　 【緊急告知!!読者限定 GoogleSEO診断キャンペーン】 ┃◎アナリストのアンテナ　　～SEOアナリストによる今月のヒトコト～ ┃◎最新セミナー/キャンペーンのご案内 ┃◎書籍のご紹介 ┃◎Twitter紹介 ┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ◎コンサルウォッチ　　～シニアコンサルタントがおくるSEM最新動向～ -------------------------------------------------------------------- 　2009年7月29日の提携発表からおよそ1年後の2010年7月15日、米Yahoo!は、 　アメリカとカナダで提供する検索サービスの技術を、2010年8月または9月 　にMicrosoftのBingに切り替えることを公表しました。 　Yahoo!のインターフェースを使用するため、見た目は大きく変わらないと 　考えられますが、検索技術はBingのものに変更されます。 　Yahoo!とBingでは検索サイトの計算方法が異なるため、現在Yahoo!で検索 　した際の検索順位と変更後の検索順位が大幅に変わることが想定されます。...

外国人をターゲットとしたビジネス展開には様々な課題が発生します。 中でも多くご相談を受けるのが表示速度に関係するWebサイトのサーバの設置場所について。 せっかくグローバルサイトを用意しても表示されるまでに10秒近く時間がかかるとユーザの ストレスになり、離脱される原因となります。プロモーション効果を最大限活かすためにも 表示速度を速めることはとても重要です。 今回当社がご提供する「海外Webサイト パフォーマンス診断キャンペーン」は貴社グローバルサイトのページビュー、コンバージョン、ユーザビリティに影響する表示速度をご希望 4カ国から無料で診断します！ 貴社のグローバルサイトはターゲットとなる国からどの位のスピードでアクセスされている のか、この機会に是非把握しませんか？