ビルテクノロジー業界のリーディングカンパニー ジョンソンコントロールズ2019年ビルのエネルギー効率に関する調査結果を発表 災害大国日本ではレジリエンス（回復力）への関心が急拡大
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ジョンソンコントロールズ株式会社
～AI、IoT技術の活用により、事業継続性向上やサスティナビリティ推進につながるスマートビルへの投資が加速～
ジョンソンコントロールズ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：吉田 浩）は本日、日本を含む世界11ヵ国1,300人のエネルギー/設備管理責任者を対象に実施した「2019年ビルのエネルギー効率に関する調査結果（EEI: Energy Efficiency Indicator Survey 2019）」を発表しました。（調査結果URL：https://www.johnsoncontrols.com/ja_jp/insights/2020/feature-story/6/19/eei）調査結果から、日本のビルインフラ投資において、レジリエンス（回復力）への関心が大幅に高まったほか、AI、IoT技術の活用により、事業継続性やサスティナビリティを実現するスマートビルが注目されていることが明らかになりました。
今回の調査で、日本では、度重なる自然災害などの影響からか、ビルインフラ投資におけるレジリエンス（回復力）を重視する企業が88％と昨年の調査結果（2018年）の66％から大幅に増加したことがわかりました。日本のエネルギー効率化投資の原動力としては、昨年同様「エネルギーコストの削減」が最も多く、ついで「エネルギーセキュリティの向上」、「温室効果ガスの削減」という結果となりました。また、グリーンビルディング認証の取得（計画含む）に対する関心およびグリーンビルディング認証を取得した賃貸スペースへの割増賃料の支払いについては、調査国平均より12～16ポイント高く、昨年の調査結果同様関心の高さが伺える結果となりました。また、分散型エネルギーへの今後1年間（2020年）の投資意向の増加率では、化石燃料を用いた分散型エネルギーへの投資の伸び率が最も高く、過去1年（2019年）に投資を実行した19%から18ポイント増加し37％の組織が投資を予定すると回答しました。
さらに、今後1年間でエネルギー効率化、再生エネルギー、スマートビルテクノロジーへの投資を拡大すると回答した組織は75％で、昨年の調査結果から15ポイント上昇、米国と並びドイツに次ぐ2位に位置し、ビルのエネルギー投資に対する関心の高まりが伺える結果となりました。また、今後5年間、スマートビルを実現する技術として、IoT、データ解析、機械学習やサイバーセキュリティへの投資が高い注目を集めていることも分かりました。ビル内のシステムに対するインテグレーションへの関心も高まっており、日本ではセキュリティ（84％）、防火・防災（74%）とビルシステムとの統合が進んでいることから、IoTやデータ解析、機械学習などビル内のビッグデータを活用したスマートビルの実現が加速することが予測されます。
ジョンソンコントロールズのグローバルサスティナビリティおよび規制関連担当バイスプレジデントのクレイ・ネスラーは、「日本においてレジリエンスとサスティナビリティはビル制御システムの改修やビル内のシステムインテグレーションと並んでビルのエネルギー効率化投資において最も重要視されている項目です。IoTやデータ解析、機械学習といった先進技術を活用するスマートビルは建物内のあらゆる設備を統合することで安全性や快適性、レジリエンスを向上するため、COVID-19パンデミックを経たニューノーマル時代において、公衆衛生の強化をはじめとした非常時のニーズにもフレキシブルに対応することが可能になります」と述べています。
ジョンソンコントロールズは、ビルシステムにおける深い見識と最新テクノロジーを活用したソリューションの提供を通し、ニューノーマル時代において投資の加速が予測されるスマートで環境に優しく災害に強いビルを実現し、より安全で快適かつサスティナブルな未来を創造します。
エネルギー効率に関する調査（EEI）について
ジョンソンコントロールズのエネルギー効率に関する調査は、エネルギー効率や再生可能エネルギーに関する計画、実践、投資について、ビルのエネルギーおよび施設管理を担当する幹部クラスの意思決定者を対象として調査を行うもので、今年で13回目となります。2019年度調査は世界の主要経済地域11ヵ国の様々な商業、機関、政府関連施設を対象として実施されました。日本の調査は、100名を対象として2019年11月22日から2019年12月10日に実施されました。
ジョンソンコントロールズ インターナショナルについて
ジョンソンコントロールズは、建物のパフォーマンスを最適化するだけでなく安全性を向上し、快適性を高め、最も重要な成果に結びつけることで人々の生活空間や職場、文教施設からエンタメ施設まであらゆる環境を変革しています。このような当社のソリューションはヘルスケア、教育、データセンター、製造など多様な業界に導入されています。130年以上にわたるイノベーションの歴史とともに、全世界150ヵ国以上、10万5,000人のエキスパートで構成されるグローバルチームがお客様のミッション達成をサポートします。当社の業界をリードするビルテクノロジーとソリューションは、Tyco(R)、York(R)、Metasys(R)、Ruskin(R)、Titus(R)、Frick(R)、Penn(R)、Sabroe(R)、Simplex(R)、 Ansul(R)、Grinnell(R)といったブランド名でも認知され信頼を得ています。
ジョンソンコントロールズ日本法人について
ジョンソンコントロールズ株式会社は、ジョンソンコントロールズ インターナショナル（Johnson Controls International, Plc.）の日本法人（本社： 東京都渋谷区、 代表取締役社長：吉田 浩）です。建物のライフサイクルを通じた効率化を促進する中央監視、自動制御機器、空調冷熱機器、冷凍機、セキュリティシステムの設計、施工、保守、ならびに運用コンサルティングを提供しています。国内での導入業種はオフィスビル、商業施設、医療機関、教育機関、スポーツ施設、交通機関など多岐にわたり、数多くのランドマーク的存在の建物における施工実績があります。1971年6月設立。国内45事業拠点。詳細はwww.johnsoncontrols.co.jp をご覧いただくか、Facebookで https://www.facebook.com/johnsoncontrols.jp.be/ もしくはTwitterで@JCI_jpをフォローしてください。
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～AI、IoT技術の活用により、事業継続性向上やサスティナビリティ推進につながるスマートビルへの投資が加速～
ジョンソンコントロールズ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：吉田 浩）は本日、日本を含む世界11ヵ国1,300人のエネルギー/設備管理責任者を対象に実施した「2019年ビルのエネルギー効率に関する調査結果（EEI: Energy Efficiency Indicator Survey 2019）」を発表しました。（調査結果URL：https://www.johnsoncontrols.com/ja_jp/insights/2020/feature-story/6/19/eei）調査結果から、日本のビルインフラ投資において、レジリエンス（回復力）への関心が大幅に高まったほか、AI、IoT技術の活用により、事業継続性やサスティナビリティを実現するスマートビルが注目されていることが明らかになりました。
今回の調査で、日本では、度重なる自然災害などの影響からか、ビルインフラ投資におけるレジリエンス（回復力）を重視する企業が88％と昨年の調査結果（2018年）の66％から大幅に増加したことがわかりました。日本のエネルギー効率化投資の原動力としては、昨年同様「エネルギーコストの削減」が最も多く、ついで「エネルギーセキュリティの向上」、「温室効果ガスの削減」という結果となりました。また、グリーンビルディング認証の取得（計画含む）に対する関心およびグリーンビルディング認証を取得した賃貸スペースへの割増賃料の支払いについては、調査国平均より12～16ポイント高く、昨年の調査結果同様関心の高さが伺える結果となりました。また、分散型エネルギーへの今後1年間（2020年）の投資意向の増加率では、化石燃料を用いた分散型エネルギーへの投資の伸び率が最も高く、過去1年（2019年）に投資を実行した19%から18ポイント増加し37％の組織が投資を予定すると回答しました。
さらに、今後1年間でエネルギー効率化、再生エネルギー、スマートビルテクノロジーへの投資を拡大すると回答した組織は75％で、昨年の調査結果から15ポイント上昇、米国と並びドイツに次ぐ2位に位置し、ビルのエネルギー投資に対する関心の高まりが伺える結果となりました。また、今後5年間、スマートビルを実現する技術として、IoT、データ解析、機械学習やサイバーセキュリティへの投資が高い注目を集めていることも分かりました。ビル内のシステムに対するインテグレーションへの関心も高まっており、日本ではセキュリティ（84％）、防火・防災（74%）とビルシステムとの統合が進んでいることから、IoTやデータ解析、機械学習などビル内のビッグデータを活用したスマートビルの実現が加速することが予測されます。
ジョンソンコントロールズのグローバルサスティナビリティおよび規制関連担当バイスプレジデントのクレイ・ネスラーは、「日本においてレジリエンスとサスティナビリティはビル制御システムの改修やビル内のシステムインテグレーションと並んでビルのエネルギー効率化投資において最も重要視されている項目です。IoTやデータ解析、機械学習といった先進技術を活用するスマートビルは建物内のあらゆる設備を統合することで安全性や快適性、レジリエンスを向上するため、COVID-19パンデミックを経たニューノーマル時代において、公衆衛生の強化をはじめとした非常時のニーズにもフレキシブルに対応することが可能になります」と述べています。
ジョンソンコントロールズは、ビルシステムにおける深い見識と最新テクノロジーを活用したソリューションの提供を通し、ニューノーマル時代において投資の加速が予測されるスマートで環境に優しく災害に強いビルを実現し、より安全で快適かつサスティナブルな未来を創造します。
エネルギー効率に関する調査（EEI）について
ジョンソンコントロールズのエネルギー効率に関する調査は、エネルギー効率や再生可能エネルギーに関する計画、実践、投資について、ビルのエネルギーおよび施設管理を担当する幹部クラスの意思決定者を対象として調査を行うもので、今年で13回目となります。2019年度調査は世界の主要経済地域11ヵ国の様々な商業、機関、政府関連施設を対象として実施されました。日本の調査は、100名を対象として2019年11月22日から2019年12月10日に実施されました。
ジョンソンコントロールズ インターナショナルについて
ジョンソンコントロールズは、建物のパフォーマンスを最適化するだけでなく安全性を向上し、快適性を高め、最も重要な成果に結びつけることで人々の生活空間や職場、文教施設からエンタメ施設まであらゆる環境を変革しています。このような当社のソリューションはヘルスケア、教育、データセンター、製造など多様な業界に導入されています。130年以上にわたるイノベーションの歴史とともに、全世界150ヵ国以上、10万5,000人のエキスパートで構成されるグローバルチームがお客様のミッション達成をサポートします。当社の業界をリードするビルテクノロジーとソリューションは、Tyco(R)、York(R)、Metasys(R)、Ruskin(R)、Titus(R)、Frick(R)、Penn(R)、Sabroe(R)、Simplex(R)、 Ansul(R)、Grinnell(R)といったブランド名でも認知され信頼を得ています。
ジョンソンコントロールズ日本法人について
ジョンソンコントロールズ株式会社は、ジョンソンコントロールズ インターナショナル（Johnson Controls International, Plc.）の日本法人（本社： 東京都渋谷区、 代表取締役社長：吉田 浩）です。建物のライフサイクルを通じた効率化を促進する中央監視、自動制御機器、空調冷熱機器、冷凍機、セキュリティシステムの設計、施工、保守、ならびに運用コンサルティングを提供しています。国内での導入業種はオフィスビル、商業施設、医療機関、教育機関、スポーツ施設、交通機関など多岐にわたり、数多くのランドマーク的存在の建物における施工実績があります。1971年6月設立。国内45事業拠点。詳細はwww.johnsoncontrols.co.jp をご覧いただくか、Facebookで https://www.facebook.com/johnsoncontrols.jp.be/ もしくはTwitterで@JCI_jpをフォローしてください。
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