デジタルサイネージの国内市場、2018年は約1,659億円に【富士キメラ総研調べ】

東京五輪をきっかけに新設・追加・リプレースが増加するとともに多言語・多機能化。広告ニーズも拡大を後押し。

富士キメラ総研は、デジタルサイネージ関連ビジネス市場の調査結果を発表した。この調査は「システム販売/構築」「コンテンツ制作/配信サービス」「デジタルサイネージ広告」などのビジネスの市場を、“デジタルサイネージ市場”として総括。関連/周辺ソリューション、製品/システム、需要分野動向についても調査・分析を行っている。

デジタルサイネージの国内市場、2018年は約1,659億円

デジタルサイネージ市場は、近年の設置数増加や配信ニーズの多様化により、ますます拡大しつつある。とくに2020年開催の東京五輪を見据え、新設・追加・リプレースが増加するとともに、機能面でも多言語化・高解像度化が進んでいる。

こうした背景から、デジタルサイネージの2018年国内市場は、2017年比115.4%の1,659億円に成長。そのうちシステム販売/構築は699億円、コンテンツ制作/配信サービスは285億円、デジタルサイネージ広告は675億円を占める見込み。デジタルサイネージ広告が今後急速に成長し、2025年のデジタルサイネージ全体の市場規模は、2017年比2.2倍の3,186億円にまで成長すると推測された。

50インチ以上ディスプレイが主流に、解像度もハイビジョンから4Kへ

具体的な動向としては、クラウド型配信サービスを利用する中小チェーン店の増加、多言語対応ソリューションや防災/減災ソリューション、行動分析/販促ソリューションなどの関連/周辺ソリューションとの連携の加速が予想されており、今後も順調と考えられる。

これにともない、サイネージ向けディスプレイ(大型モニター)の需要も増加。サイズ別・解像度別に動向を見ると、2018年の50インチ以上ディスプレイは、2017年比147.2%の51,800台、2018年の4K以上ディスプレイは3.6倍の4,310台に増加すると試算されている。

デジタルサイネージ広告(交通広告、ビルボード広告、インストアメディア広告他)の2018年市場規模は、675億円。今後も交通広告中心に展開するが、ビルボード(屋外ビジョン)は、家電量販店やショッピングセンターなどの店舗壁面、高速道路や幹線道路沿いの設置が進む。インストアメディア他は、ターゲティングメディアとしての新規設置増が予想されている。

調査概要

  • 【調査対象】「システム販売/構築」「コンテンツ制作/配信サービス」「デジタルサイネージ広告」(関連/周辺ソリューション10品目、分野別12品目、製品/システム18品目)
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