電通が共創プロジェクト「Attention Frontier」発足、「注目」知見の日本市場向け活用方法を検討

電通は、広告への注目を研究する共創プロジェクト「Attention Frontier(アテンション・フロンティア)」を10月29日に発足させたと発表した。電通ジャパン・インターナショナルブランズ(DJIB)、ビデオリサーチ、REVISIO、Lumen Researchと連携して、電通グループが国内外で蓄積した知見と、参画各社が持つテレビ・デジタル広告のデータや計測・分析の専門性を組み合わせ、日本市場に適した活用方法を検討する。

テレビ、動画配信、SNSで異なる指標の定義を整理し、接触量・アテンション・コストなどの要素を加味した広告効果を評価する方法を検討する。番組内容や放送枠など広告に接触する際の文脈とアテンションの関係を分析し、広告接触の質を高めるメディアプランニングの可能性を探る。各社のデータや知見、事例を共有して、アテンションに関する研究成果を広告主への提案やメディアプランニングに活用する方法を検討する。

広告業界ではどれだけの人に届いたかを示す「リーチ」に加え、生活者が広告にどれだけ注目したかを捉える指標「アテンション」の研究・活用が進んでいる。電通グループは2019年から主に海外で研究開始。DJIBが日本市場の調査レポートを24年に発表し、LumenやTVision(国内はREVISIOで展開)などと共同で「Brand Reset」を26年に発表。国内でもビデオリサーチ、LumenやREVISIOと協業してきた。今後も「注目」を捉える研究を深めていく。