今さら聞けない！「検索連動型広告」再入門～実践編 集客精度を高める地域ターゲティング

地域ターゲティングとは？

リアル店舗への集客や、エリア限定でサービスを展開している企業の場合、全国規模ではなく自社の商圏を中心にマーケティング活動を行いたいと考えるのが普通だろう。そのようなときに役立つのが、スポンサードサーチの「地域ターゲティング」機能だ。この機能を活用すれば、特定の地域からアクセスしているユーザーや、またはある地域に興味・関心を持っているユーザーにも限定して広告を配信できるようになる。

地域ターゲティングは、キャンペーン（1アカウントにつき20個まで作成可能）単位で設定する。配信対象範囲は以下の3レベルから選択することが可能だ。

地域ターゲティング機能を用いて、キャンペーンの配信地域を1都3県に設定した例。選択した都道府県は地図上でピンク色に表示される。すでに運用中のキャンペーンに地域ターゲティングを設定するには、ログイン後、キャンペーンタブをクリックし、設定したいキャンペーン名をクリック。表示された画面で「キャンペーン設定」ボタンをクリックする。

地域ターゲティングの仕組みは？

地域ターゲティングでは、ユーザーのIPアドレスを元に地域を判別している。たとえば上記画像のように1都3県に地域ターゲティングを行った場合、IPアドレスが東京や神奈川、千葉、埼玉のユーザーに対して広告が表示される。それ以外の地域のユーザーに対しては、基本的には広告は表示されない。

では、指定した地域以外からアクセスしたユーザーはまったく広告を見ることができないのだろうか？実は地域の判別をするポイントはIPアドレスだけではない。ユーザーが該当する地域の名前（都道府県名・地域名）を検索キーワードとして入力した場合も、地域ターゲティングの設定に合えば、広告は表示されるのである。たとえば前述の1都3県の場合であれば、「（入札キーワード）＋東京」と検索したユーザーに対しては、そのユーザーのIPアドレスにかかわらず広告が表示される。

地域ターゲティングを設定した広告の表示例（配信地域が前述の1都3県の場合）。

テストマーケティングにも活用できる！

ではこの地域ターゲティングは、具体的にはどのようなケースで活用するとメリットが得られるのだろうか。代表的な5つのケースを紹介しよう。

1. 実店舗への集客が目的の場合
   

   飲食店やリラクゼーション施設、レジャー施設などでは、実店舗への集客が最終的な広告の目的になるはずだ。このような場合、あらかじめ見込み客の居住地域や勤務地域に限定して広告を配信すると、広告コストの抑制につながる。

   たとえば埼玉県にある日帰り温泉施設であれば、見込み客のほとんどは関東地方在住者だと考えられるので、地域ターゲティングを「関東」に設定しておく。ただし全国的なブランドを確立したいといった場合には、配信地域は「日本全国」にしておくのがお勧めだ。

2. 特定地域のみにサービスを提供している場合
   

   地域密着型の不動産サイトや求人サイト、ケータリングサービス、ハウスクリーニング、塾・家庭教師、ベビーシッターなど、特定地域のみを対象にサービスを提供している業態も地域ターゲティングとは相性がいい。

3. 地域ごとに異なるサイトに誘導したい場合
   

   全国展開をしている企業でも、地域ごとに別々のウェブサイトを運営している場合、地域ターゲティングを設定しておけばユーザーと各地域のサイトを紐づけることができる。

4. テストマーケティングを行いたい場合
   

   地域ターゲティングを用いると、たとえばある商品を全国販売したいというときに、特定の地域・地方や都道府県を対象にしてテストマーケティングを行うことができる。

   事前に広告を一部地域に限定して配信して、訴求力は十分か、リンク先ページは適切かといった広告効果をテストしておき、そのテストの結果、効果の高かった広告を全国に配信するようにすると、広告面での失敗防止につながる。

5. 地域ごとに広告表現を変えたい場合
   

   広告を作成するときは、キーワードとの適合度を向上させつつ、他の広告との差別化を図る必要がある。たとえば親しみやすさを打ち出したい場合、地域ターゲティングを活用して、方言などを盛り込んだ広告を地域別に配信するのも一つの方法だ。

   また、たとえば格安海外航空券を扱っているショップであれば、地域ターゲティングを利用して、関東のユーザーには「成田発着」、関西のユーザーには「関空発着」など表示することで広告表現の具体性を高められ、クリック率の向上にもつながっていくはずだ。