大手ホテルの客室単価、今年は「1万8003円」。インバウンド需要が好調【東京商工リサーチ調べ】

東京商工リサーチのTSRデータインサイトは、「国内のホテル運営」に関する調査結果を発表した。全国でホテル運営を展開する上場12社における客室単価を比較している。2026年4～6月期が対象。

集計対象の企業・ブランドは、藤田観光（ワシントンホテル）、相鉄ホールディングス（相鉄フレッサ・サンルート）、東急不動産ホールディングス（東急ステイ）、共立メンテナンス（ドーミーイン）、グリーンズ（コンフォートホテル、ホテルエコノなど）、西日本鉄道（西鉄ホテル）、ポラリス・ホールディングス（ベストウェスタン）、大和ハウス工業（ダイワロイネットホテル）、西武ホールディングス（プリンスホテル）、阪急阪神ホールディングス（阪急阪神ホテルズ）、三井不動産（三井ガーデンホテル）、九州旅客鉄道（THE BLOSSOMなど）。

ホテル稼働率は80%台を維持

対象期の2026年4～6月期の客室単価は平均「1万8003円」（前年同期比3.9%増）。人件費や光熱費、食材費などのコスト上昇の影響で前年同期から678円上昇、2021年以降の同期間では最高を記録している。大阪・関西万博のホテル需要の反動、中国人観光客の減少などで稼働率の落ち込みが懸念されていたが、4～6月期は82.7%（前年同期82.9%）で前年同期から0.2ポイント下落にとどまった。

上場12社（13ブランド）だけを見ると、10ブランドが前年同期より増加。10ブランドの稼働率は83.2%と8割超を維持した。上昇率0%以上5%未満は最多の5ブランドとなった。上昇率の最大は、「東急ステイ」（東急不動産HD）の14.1%上昇だった。

コロナ禍の2021年4～6月期と比較すると、すべて客室単価は上昇。上昇率は、最多が200%以上250%未満、100%以上150%未満、50%以上100%未満の各3ブランドで、2倍以上は、「ワシントンホテル」「東急ステイ」「相鉄フレッサ・サンルート」「ベストウェスタン」の4ブランドだった。

ビジネスホテル（9ブランド）の客室単価は「1万4803円」（前年同期比5.1%増、前年同期1万4079円）だった。稼働率は83.3%（前年同期83.1%）で、コロナ禍の2021年同期は稼働率45.3%、客室単価5600円だった。

シティホテル（4ブランド）の2026年4～6月期の客室単価は「2万5085円」（前年同期比1.0%増、前年同期2万4822円）。宿泊客の増加と、人件費や光熱費などの販管費の上昇が客室単価を押し上げた。ただし、稼働率は80.2%で、前年同期（82.4%）より2.2ポイント低下。インバウンド需要の取り込みと国内旅行客がより安価な宿泊先を選ぶ傾向が強まったとみられる。

調査概要

• 【調査対象】藤田観光（ワシントンホテル）、相鉄ホールディングス（相鉄フレッサ・サンルート）、東急不動産ホールディングス（東急ステイ）、共立メンテナンス（ドーミーイン）、グリーンズ（コンフォートホテル、ホテルエコノなど）、西日本鉄道（西鉄ホテル）、ポラリス・ホールディングス（ベストウェスタン）、大和ハウス工業（ダイワロイネットホテル）、西武ホールディングス（プリンスホテル）、阪急阪神ホールディングス（阪急阪神ホテルズ）、三井不動産（三井ガーデンホテル）、九州旅客鉄道（THE BLOSSOMなど）
• 【調査期間】2026年4～6月期