コンピュウェアのDevPartnerが米国業界誌の2006年トップ プロダクトに選出される

コンピュウェア コーポレーション（Compuware Corporation、以下コンピュウェア、NASDAQ：CPWR）は、1月15日（現地時間）、アプリケーション開発ソリューションの2製品が米国の業界有力メディアの評価を獲得したことを発表しました。DevPartner StudioがCRN Magazine誌で、DevPartner SecurityCheckerがTech TargetのSearchVB.comで、それぞれ2006年のトップ プロダクトに選ばれました。

DevPartner Studioは、CRNテスト センターによって「Best Application Development Tool of 2006」に選定されました。CRNテスト センターのテクニカル エディター、マリオ モレホン（Mario Morejon）氏は、「10 Best Products of 2006」と題するCRNの記事の中で次のように述べています。「.NET環境で仕事をする開発者にとって、機能を省くことなく.NET開発の複雑さを軽減するDevPartner 8.0に比肩するツールは他にありません。DevPartner 8.0がアプリケーション開発ツール分野でプロダクト オブ ザ イヤーの評価を獲得した理由はここにあります。」

DevPartner Studioに関するCRNの記事は、http://www.crn.com/sections/special/reports/poty06.jhtml?ArticleID=19660...でご覧になれます。

DevPartner SecurityCheckerは、SearchVB.comにおいて「Five Top .NET Tools from 2006」の1つに挙げられました。SearchVB.comの寄稿者、エド ティッテル（Ed Tittel）氏は次のように述べています。「ASP.NETのWebサイトを運用する人は、このようなサイトに必要な機能を備えた包括的なセキュリティ スキャンおよび分析ツールを提供するという点で、DevPartnerファミリーのひとつであるこの製品が、まさにその評価にふさわしいことが分かるでしょう。 」

SearchVB.comの記事「Five Top .NET Tools from 2006」は、http://searchvb.techtarget.com/tip/0,289483,sid8_gci1233564,00.htmlでご覧になれます。

コンピュウェアのマーケティング担当副社長ラリー アンジェリ（Larry Angeli）は、次のように述べています。「当社のDevPartner製品がCRN Magazine誌とSearchVB.comから2006年のトップ プロダクトとして評価されたことを大変喜ばしく光栄に思います。この評価は、DevPartner製品群がアプリケーション開発チームとテスト チームに優れた価値をもたらすことを証明するものです。」

コンピュウェアのアプリケーション開発ソリューションは、IT部門が高品質なアプリケーションをビジネス部門に一貫して提供できるよう支援します。コンピュウェアのアプリケーション開発アプローチでは、開発ライフサイクルの最も早い段階からアプリケーションに品質とパフォーマンスを組み込みます。IT部門は、これらの強力なソリューションを使用することで、より効率的かつ効果的に優れたアプリケーション品質を実現し、ビジネス価値の最大化を促進することができます。

※DevPartner Security Checker 2.5は日本では未発売です。

■ コンピュウェアについて
コンピュウェア コーポレーション (NASDAQ: CPWR) は、企業経営とIT資産価値の最大化を支援するためのソフトウェアとサービスを提供する世界的なリーディング カンパニーです。コンピュウェアのソリューションは、開発期間の短縮、品質の向上、ビジネスを支えるアプリケーションのパフォーマンス強化を実現します。1973年に設立されたコンピュウェアは、Fortune 100社中90%以上を含む世界23,000社の大手企業のビジネスに貢献しています。詳しくは、http://www.compuware.com/をご覧ください。

■ 日本コンピュウェアについて
日本コンピュウェア株式会社は、米国コンピュウェア コーポレーションの日本法人として1992年に設立され、コンピュウェアの製品およびサービスの、日本市場における販売とサポート／各種サービスの提供を行っています。詳しくは、http://www.compuware.co.jp/をご覧ください。

※本参考資料は、1月15日（現地時間）に米国デトロイトで発表された内容の抄訳です。
※文中に記載された名称は、各社の商標または登録商標です