【独自調査】「TikTokの資料DLシェアがInstagramを逆転」158万件の資料DLログから分かるSNSマーケティングトレンド（メディアレーダー調べ）

株式会社アイズ
株式会社アイズ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：福島 範幸）が運営する広告・マーケティング関連メディア「MediaPicks」は、広告・マーケティングの総合プラットフォーム「メディアレーダー」における2016年1月～2026年3月の資料ダウンロードログ1,583,420件を分析し、Instagram・TikTok関連資料の関心推移をまとめた調査記事を公開しました。




SNSマーケティングにおいて、InstagramとTikTokのどちらに注力すべきかという判断は、多くの広告担当者・マーケターにとって現在進行形の課題です。プラットフォームへの関心や予算配分の変化を示す公開データは乏しく、感覚的な判断に頼らざるを得ない場面も少なくありません。

分析の結果、2025年の関連資料ダウンロードシェアはTikTokが50.2％、Instagramが49.8％となり、SNSマーケティング領域における関心の重心が変化していることが明らかになりました。さらに、広告代理店・広告メディアではTikTokへの関心が先行する一方、主婦・ママ層や社会人女性向けではInstagramが優位となるなど、ターゲットによって最適な媒体選定が分かれる実態も見えています。

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調査結果サマリー
１.2025年、TikTokがついにInstagramを逆転



2018年時点ではInstagram優位の構図が続いていましたが、その差は年々縮小。2024年にほぼ並び、2025年にTikTokが逆転しました。SNSマーケティングの主戦場が、静かに、しかし確実に変化していることがうかがえます。

２. 広告業界のプロ層では、すでにTikTokシフトが先行



特に注目すべきは、広告代理店・広告メディア業種の動きです。2024年時点で、プロ層ではすでにTikTok関連資料のダウンロードがInstagramを上回っていたことが分かりました。提案や媒体選定に携わる層ほど、変化を先に捉えている実態が見えてきます。

３. 「どちらが強いか」ではなく、「誰にどう使うか」の時代へ
ターゲット別に見ると、学生・Z世代ではTikTokが強く、主婦・ママ層、社会人女性、妊婦層ではInstagramが強いという傾向が見られました。つまり、今必要なのは二択ではなく、ターゲットごとの使い分けです。




今回の分析では概要のみをご紹介していますが、業種別の詳細比較、ターゲット別の構成比、推移データの全体像は、資料ダウンロードで公開しています。本文だけでは判断しきれない実務的な示唆を知りたい方は、ぜひレポートをご活用ください。


▼こんな方におすすめ
・InstagramとTikTokのどちらを優先すべきか判断に迷っている方
・SNS施策の提案内容を見直したい広告会社・マーケティング担当者の方
・ターゲット別にSNS戦略を組み立てたい方
・来期の媒体選定や提案資料の根拠を探している方

▼ 調査レポート全文・図解スライドはこちらから
https://media-radar.jp/mediapicks/article/knowledge/instagram-vs-tiktok?a=pt

▼調査結果をまとめた資料はこちら
https://media-radar.jp/detail34633.html?a=pt

調査概要
・調査名　　：SNSトレンドリサーチ2026～DLログ158万件～
・調査対象　：メディアレーダー内のInstagram・TikTok関連資料ダウンロードログ
・分析期間　：2016年1月～2026年3月
・分析件数　：1,583,420件
・調査元　　：株式会社アイズ

※本調査に関する引用の際は、出典として 「MediaPicks（https://media-radar.jp/mediapicks/article/knowledge/instagram-vs-tiktok）」とご記載をお願いいたします。

メディアレーダーについて
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株式会社アイズについて
2007年に設立された独自サービスを複数展開するマーケティング会社です。クチコミマーケティング「トラミー」や国内No.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」、ファクタリング会社のクチコミ比較サイト「ファクログ」などを運営しています。2022年、テクノロジー企業成長率ランキング 「Technology Fast 50 2022 Japan」を受賞。2022年12月21日、東証グロース上場。（証券コード：5242）

・所在地：〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3-12-22　渋谷プレステージ7階
・設立日：2007年2月14日
・代表者：代表取締役社長 福島 範幸
・コーポレートサイトURL：https://www.eyez.jp/

*調査委託先：株式会社東京商工リサーチ、調査時期：2025年9月
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