BtoB商材の検討時、64.0%が企業のYouTube/SNS情報を検討材料に。運用企業の72.7%が成果を実感

株式会社ビーヘルシー
問い合わせ・資料請求・商談前理解につながる導線設計と、AI検索時代の情報発信の重要性を調査

株式会社ビーヘルシー（所在地：東京都港区、代表取締役：柴田 章矢）は、BtoB商材を扱う企業等に所属し、勤務先のマーケティング、広報、営業、採用、問い合わせ獲得に関わる会社員・会社役員・経営者300名を対象に、「BtoB企業の動画/SNS活用と問い合わせ・商談貢献に関する調査」を実施しました。

本調査では、BtoB企業におけるYouTube・動画コンテンツ・SNSの運用状況、問い合わせ・資料請求・商談前理解への貢献、生成AI・AI検索を意識した情報発信への関心について確認しています。
調査の結果、BtoB商材の検討時に企業のYouTubeやSNS上の情報を「検討材料になる」と回答した人は64.0%でした。また、動画またはSNSを運用している企業の72.7%が、問い合わせ・商談・営業活動などの成果につながっていると実感していることが分かりました。

【調査結果のポイント】

・BtoB企業の66.0%が、動画またはSNSを運用
・YouTubeまたは動画コンテンツを含む運用は51.3%
・動画/SNS運用企業の72.7%が、問い合わせ・商談・営業活動などの成果を実感
・BtoB商材の検討時、企業のYouTube/SNS情報を「検討材料にする」は64.0%
・動画/SNSとAI検索を連動させた情報発信の重要性が高まると考える人は68.7%



【調査結果詳細】
【1】BtoB企業の66.0%が動画またはSNSを運用
勤務先でマーケティング、広報、営業、採用などの目的で動画またはSNSを運用しているかを聞いたところ、以下の結果となりました。
・YouTubeとSNSの両方を運用している：38.0%
・YouTubeまたは動画コンテンツを運用している：13.3%
・SNSのみ運用している：14.7%
・現在は運用していないが、今後検討している：8.0%
・現在も今後も運用予定はない：26.0%
動画またはSNSを運用している企業は66.0%であり、YouTubeまたは動画コンテンツを含む運用は51.3%でした。

【2】運用企業の72.7%が、問い合わせ・商談・営業活動などの成果を実感
動画またはSNSを運用している企業198名に、成果につながっている実感を聞いたところ、以下の結果となりました。
・明確に成果につながっている：33.3%
・ある程度成果につながっている：39.4%
・あまり成果につながっていない：19.7%
・全く成果につながっていない：3.5%
・効果を測定できていない：4.0%
「明確に成果につながっている」と「ある程度成果につながっている」を合わせると72.7%となり、動画/SNS運用企業の多くが何らかの成果を実感していることが分かりました。

【3】成果実感の理由は「問い合わせ数が増えた」が最多
成果を実感している企業144名に、成果につながっていると感じる最大の理由を聞いたところ、上位は以下の通りでした。
・問い合わせ数が増えた：34.7%
・商談前の理解度が上がった：17.4%
・資料請求・ホワイトペーパーDLが増えた：16.0%
・商談化率・受注率が上がった：8.3%
・指名検索や社名検索が増えた：8.3%

【4】成果につながらない理由は、投稿内容よりも導線・連携・再利用に課題
成果につながっていない、または測定できていない企業54名に最大の理由を聞いたところ、上位は以下の通りでした。
・問い合わせ・資料請求への導線が弱い：20.4%
・継続的に運用するリソースが足りない：18.5%
・営業資料や商談で再利用できていない：16.7%
・WebサイトやLPとの連携ができていない：14.8%
・効果測定の方法がわからない：11.1%
この結果から、動画/SNS運用の課題は、単に投稿量や制作本数を増やすことだけではなく、問い合わせ・資料請求への導線、WebサイトやLPとの接続、営業活動での再利用、効果測定まで含めた設計にあると考えられます。



【5】BtoB商材の検討時、YouTube/SNS情報は64.0%が検討材料に
BtoB商材の検討時、企業のYouTubeやSNS上の情報が検討材料になるかを聞いたところ、以下の結果となりました。
・よく検討材料になる：23.7%
・ある程度検討材料になる：40.3%
・あまり検討材料にならない：16.0%
・まったく検討材料にならない：12.7%
・わからない：7.3%
「よく検討材料になる」と「ある程度検討材料になる」を合わせると64.0%となり、BtoB商材の検討においても、企業のYouTubeやSNS上の情報が比較検討時の判断材料になっていることが分かりました。

【6】AI検索時代に向けた情報発信として、動画・導入事例・自社サイトが重要に
生成AIやAI検索で自社・自社サービスがどのように理解・紹介されるかを意識しているかを聞いたところ、60.7%が「意識している」と回答しました。
AI検索やVSEOを意識した情報発信として今後重要だと思うものは、以下の通りです。
・自社サイト上のサービス説明：40.0%
・YouTubeや動画コンテンツ：36.0%
・導入事例・実績の発信：35.7%
・SNSでの継続発信：28.3%
・FAQ・よくある質問の整備：25.3%
さらに、動画/SNSとAI検索を連動させた情報発信の重要性については、68.7%が「高まると思う」と回答しました。

【ビーヘルシーの見解】

BtoB企業における動画/SNS活用は、認知獲得のための投稿施策にとどまらず、商談前に自社への理解を深めてもらうための情報資産になりつつあります。
一方で、動画や投稿を増やしていても、問い合わせページ、資料DLページ、LP、導入事例、営業資料とのつながりが弱い場合、成果を説明しづらくなります。
今回の調査でも、成果につながっていない理由として「問い合わせ・資料請求への導線が弱い」「WebサイトやLPとの連携ができていない」「営業資料や商談で再利用できていない」といった項目が上位に挙がりました。

今後は、動画/SNSを単体で運用するのではなく、検索、視聴、理解、比較、資料請求、問い合わせ、商談前送付までを一連の導線として設計することが重要です。
ビーヘルシーでは、BtoB企業のYouTube/SNS運用を、戦略設計、企画制作、分析改善、問い合わせ・資料請求導線、商談前理解を高める営業活用まで含めて支援しています。



【関連ページ】
YouTube運用代行・コンサルティング：
https://behealthy.co.jp/service/youtube/
動画/SNS問い合わせ導線チェックリスト：
https://behealthy.co.jp/paper/video-sns-inquiry-funnel-checklist/
YouTube運用代行・コンサルティング資料：
https://behealthy.co.jp/paper/youtube-consulting/
無料相談：
https://behealthy.co.jp/counseling/

【調査概要】
・調査名：BtoB企業の動画/SNS活用と問い合わせ・商談貢献に関する調査
・調査対象：BtoB商材を扱う企業等に所属し、勤務先のマーケティング、広報、営業、採用、問い合わせ獲得に関わる会社員・会社役員・経営者
・有効回答数：300名
・調査期間：2026年7月8日
・調査方法：インターネット調査
・調査機関：Freeasy
・実施主体：株式会社ビーヘルシー
※本調査結果の割合は小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。

【株式会社ビーヘルシーについて】
株式会社ビーヘルシーは、「社会を笑顔で、ヘルシーに。」をミッションに掲げる、コンサル型SNS運用会社です。企業YouTube・SNS運用を、戦略設計、企画制作、分析改善、問い合わせ・採用導線設計まで支援しています。累計SNS運用支援200社以上、累計動画本数1万本以上、上場企業支援10社以上の実績があります。
会社名：株式会社ビーヘルシー
所在地：東京都港区六本木4-8-5 Kant. co-office 507
代表者：代表取締役 柴田 章矢
設立：2017年7月14日
事業内容：SNS運用支援、YouTubeコンサルティング、Instagram/TikTok活用支援、クリニックSNS、不動産SNS、BtoB企業SNS、採用SNS、VSEO・問い合わせ導線設計支援など
URL：https://behealthy.co.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社ビーヘルシー
Email：info@behealthy.co.jp
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