“現場の本音”を経営層へ「社長の⽿が痛いレポート」ローンチ1周年。 専門家3名をパートナーに迎え、組織課題の解決支援を強化
リリース情報提供元：
プロジェクトドライブ株式会社
離職・ハラスメント・マネジメント不全の“予兆”を第三者が拾い上げ、経営層につなげる「社長の耳が痛いレポート」。専門家を迎え、対話・コーチング・カウンセリング・組織開発・メンタルヘルスを強化した体制へ
Mimi-ita Partners：左から当社代表の大森、パートナーの森内氏、植村氏、久保氏。
当社は、経営層に届きにくい“現場の声なき声”を1on1を通して可視化する組織支援サービス「社長の⽿が痛いレポート」 が、2025年3月3日(耳の日)のローンチから1周年を迎えたことをお知らせします。
併せてこのたび、より質の高い1on1を実施するために、対話・コーチング・カウンセリング・組織開発・メンタルヘルスの専門性を持つ専門家3名をパートナーとして迎えました。
「現場の本音を、経営の次の一手に」というビジョンに共感してもらった専門家３名が参画したことで、第三者だからこそ引き出せる本音を起点に、より実践的で効果的な組織支援へと取り組みを広げてまいります。
「社長の耳が痛いレポート」提供開始から1年間の主な実績(ハイライト)
(実績※2025年3月～2026年2月社内集計)
「社長の⽿が痛いレポート」 とは
企業が成長するほど、 経営と現場のあいだには情報のズレが生まれやすくなります。
数字には異常が見えなくても、現場では違和感が蓄積し、やがて離職やハラスメント、生産性低下というかたちで顕在化することがあります。
社内の利害関係や人事評価への悪影響を心配して「本音」が言えない等の心理的安全性の低い状況では「本音」は経営に届かないまま放置されるケースも少なくありません。
「社長の⽿が痛いレポート」は、そうした「言いにくいけれど、実は経営にとって重要な本音」を、 第三者による1on1を通じて可視化し、秘匿性を担保したレポートとして経営層へ届けるサービスです。
現場の声から生まれた、具体的な改善事例
上記の社内集計にあるように(法人11社、1on1累計657回実施)、レポートを通して抽出した経営課題は1年間で72件となりました。また、課題の把握だけにとどまらず、現場で起きている事象を改善するためのアクションを実施しております。
以下はその事例の一部です。
※個別企業名が特定されないよう、匿名化し表現を一部調整しています。
事例1｜ハラスメント兆候の把握と専門家連携
若手メンバーに対する不適切な言動の訴えを1on1で複数確認。速やかに関係者ヒアリングを実施し、弁護士・社労士にも相談したうえで事実確認と是正対応を進め、職場環境の改善につなげました。
事例2｜過重労働リスクの早期是正
顧客対応を優先するあまり、業務時間外の対応が常態化していた社員の状況を1on1で把握。本人の責任感を尊重しつつも、業務の一線を見直し、役割範囲を再整理することで過重労働リスクの回避につなげました。
事例3｜AI活用による業務改善の実装
現場業務と事務作業の双方が過多となり、業務バランスが崩れていた現場に対し、1on1でボトルネックを可視化。AIを活用した業務改善の仕組みを構築し、作業負荷の再配分と生産性向上を後押ししました。
事例4｜低パフォーマンス状態からの立て直し
仕事への意欲が低下していた社員に対し、複数回の1on1を通じて「何にやりがいを感じるか」「どのような関わり方なら前向きに働けるか」を整理。信頼関係の再構築を起点に、モチベーションと周囲評価の改善につなげました。
事例5｜属人化業務の整理と引き継ぎしやすい体制づくり
特定社員に業務が集中している状態を1on1で把握し、業務内容を棚卸し。本人のみが担うべき業務とアウトソース可能な業務を分類し、マニュアル整備も進めることで、引き継ぎしやすい持続可能な体制づくりを支援しました。
事例6｜社長と現場の対話不足を仕組みで改善
従業員側に「社長とのコミュニケーションが不足している」という不満が蓄積し、報連相の停滞を招いていたケースでは、1on1でその構造を把握。意図を持ってコミュニケーションを増やす仕組みを導入し、経営と現場の距離改善につなげました。
なぜ今、 現場の本音を可視化する仕組みが必要なのか
人的資本開示や人的資本経営への関心が高まり、ハラスメント対策やメンタルヘルス対策の重要性も増すなか、 企業には「人に関する見えにくい課題」を把握し経営に反映させる力がこれまで以上に求められています。
実際、 厚生労働省の令和5年「労働安全衛生調査」では、仕事に強い不安‧ 悩み‧ ストレスを感じている労働者は82.7％、メンタルヘルス不調により1か月以上休業または退職した労働者がいた事業所は13.5％でした。 また、令和5年度の「職場のハラスメントに関する実態調査」では、過去3年間にパワハラ相談があった企業は64.2％に上っています。
さらに、厚生労働省公表の令和4年3月卒業者データでは、就職後3年以内離職率は大学卒で33.8％、高校卒で37.9％と依然として高い水準にあります。
こうした背景から、現場の声なき声を経営に接続できる仕組みである「社長の耳が痛いレポート」を強化するために「対話・コーチング・カウンセリング・組織開発・メンタルヘルス」領域の専門家3名をパートナーに迎え、より実践的で効果的な組織支援へと取り組みを広げます。
Mimi-ita Partners：写真左より、パートナー森内氏、代表の大森、パートナー久保氏、パートナー植村氏
具体的に「社長の耳が痛いレポート」とは、どういうものなのか？
実際のレポートをイメージしてもらうために、サンプルレポートもご用意しました。
現場の声なき声を言語化した耳の痛い内容には例えば、
・「社長の役割のあり方」
・「組織再編への不安」
・「財務数字の開示と透明性」
・「オフィス環境」
・「働き方」
・「管理職の言動」
・「若手育成」
などさまざまなトピックがあります。
現場の声をもとに、経営が向き合うべき課題を整理しています。
抽象的なトピックではなく、組織運営の改善につながる具体的な観点まで踏み込んでいる点が本サービスの特長です。
このレポートをベースに経営層と定期的に会議を実施することで、次の具体的な施策を経営層と一緒に練ります。
以下はそのトピックの一部です。
※個別企業名が特定されないよう、匿名化し表現を一部調整しています。
社長の役割の再定義： プレイングマネージャーとして現場ディレクションに深く入り続けるのではなく 、経営者として意思決定に専念すべきタイミングではないかという提言
数字の開示と透明性： 経営会議で共有される財務数字が抽象的で、現場が責任感を持って行動しにくい状態に対し、詳細内訳の共有を求める指摘
組織変更への不安：「理想論より実現可能な組織図が必要」というマネージャー層の声を踏まえ、 ⾮コア領域からコア領域への再配置も含めた現実的な体制見直しを促す
働き方とオフィス環境：出社を求める以上は通勤負担に見合う環境整備が必要であり、コアタイム制度や育児中社員への負荷にも配慮すべきという提言
管理職言動と若手育成： 管理職による他メンバー批判が不信感を生んでいる点や、若手社員に能力を超えた目標と会議負荷が集中している状況への改善提案
レポートのサンプルです。体裁は必要に応じてアレンジします。
Mimi-ita Partners：代表大森と3名の専門家たち
対話・コーチング・カウンセリング・組織開発・人の行動変容支援・メンタルヘルスなど異なる専門性を持つ3名が連携することで、企業が抱える課題をより多面的に捉えられる体制を整えました。
フラッグシップサービスである「社長の耳が痛いレポート」を通して浮かび上がる企業の様々な「ヒト」に関する課題を包括的にサポートできる体制にすることで、今まで以上の価値提供を実施することをお約束します。
大森洋介プロジェクトドライブ株式会社代表
慶應義塾大学大学院修了後、リクルートグループ、プルデンシャル生命保険株式会社を経て、2023年にプロジェクトドライブ株式会社を設立。延べ2,500名以上の経営者・個人事業主らとの面談経験をもとに、対話力と心理的安全性を生かしたヒアリングを通じて、企業の潜在課題を引き出す役割を担います。
【会社URL】https://your-projectdriver.com/
植村マミ合同会社ココベル代表
株式会社メンタルサポート研究所営業統括執行役員。心理学の知見と事業開発の実務経験を活かし、企業のメンタルヘルス対策および組織開発を専門とする。組織の課題分析、制度設計、運用定着までを一貫して担い、大手企業を含む組織への導入・定着を数多く手がけている。
【会社URL】https://cocovel-care.jp/
森内靖恵株式会社リベラルマネジメント代表
心理学系大学院修了後、スクールカウンセラーや株式会社船井総合研究所でのコンサル経験を経て独立。独自メソッド「自己信頼プロセス(TM)」を軸に、組織開発・メンタルヘルス支援・キャリア支援を行う。企業・クリニック・自治体など幅広い現場で、のべ7,200件超の実績をもとに、心理職とコンサルタント双方の視点から人と組織の変容を後押ししている。
【会社URL】 https://liberal-management.jp/
久保博義MiRales合同会社代表
大学卒業後、経営管理、ファイナンス、経営企画、IPO準備業務に従事。その後、人事部門責任者として採用、人材・組織開発を担当。現在は、企業研修や組織開発コンサルティング、エグゼクティブコーチとしての活動を通じて、人が前向きに働き、組織が持続的に成長するための組織づくりを支援している。経営と人事の両面で培った実務経験を強みに、現場で実践できるマネジメントや人材育成を提供している。
【会社URL】https://www.mirales.jp
今後の展望
組織課題はひとつの専門性だけでは捉えきれません。4名それぞれの知見を掛け合わせることで、「社長の⽿が痛いレポート」を起点とした支援は、組織内コミュニケーションやマネジメントの可視化にとどまらず、管理体制の整備、人と組織の変容支援、メンタル不調の予防、対話の質を高める取り組みへと広がっています。
今回の体制強化により企業の持続的成長を支える新たな支援のあり方を提案していきます。
今後も経営と現場のあいだにある見えにくいギャップを可視化し、実行可能な改善アクションへつなげる伴走支援を強化してまいります。
主な対象企業
本サービスは、創業期・拡大期にあるベンチャー企業や中小企業、経営と現場の距離が広がりやすい子会社・大手企業の事業部組織などを主な対象としています。
特に、離職予兆の把握、ハラスメント防止、マネジメント改善、営業組織の立て直し、組織文化の整備などに課題感を持つ企業にとって、有効な支援策としてご活用いただけます。
本件に関するお問い合わせ先
プロジェクトドライブ株式会社
TEL：03-4363-0852
E-mail：info@your-projectdriver.com
URL：https://your-projectdriver.com/
>YouTube
https://www.youtube.com/channel/UCHDX-NYJQU7uWQkQbSV29cQ
「社長の耳が痛いレポート」関連メディア
>note
https://note.com/projectdriver
>Podcast
https://stand.fm/channels/6368cdcdb4418c968dfd88b4
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離職・ハラスメント・マネジメント不全の“予兆”を第三者が拾い上げ、経営層につなげる「社長の耳が痛いレポート」。専門家を迎え、対話・コーチング・カウンセリング・組織開発・メンタルヘルスを強化した体制へ
Mimi-ita Partners：左から当社代表の大森、パートナーの森内氏、植村氏、久保氏。
当社は、経営層に届きにくい“現場の声なき声”を1on1を通して可視化する組織支援サービス「社長の⽿が痛いレポート」 が、2025年3月3日(耳の日)のローンチから1周年を迎えたことをお知らせします。
併せてこのたび、より質の高い1on1を実施するために、対話・コーチング・カウンセリング・組織開発・メンタルヘルスの専門性を持つ専門家3名をパートナーとして迎えました。
「現場の本音を、経営の次の一手に」というビジョンに共感してもらった専門家３名が参画したことで、第三者だからこそ引き出せる本音を起点に、より実践的で効果的な組織支援へと取り組みを広げてまいります。
「社長の耳が痛いレポート」提供開始から1年間の主な実績(ハイライト)
(実績※2025年3月～2026年2月社内集計)
１.レポート実施法人数：11社
２.1on1実施回数：延べ657回
３.経営課題の抽出数：延べ72件
「社長の⽿が痛いレポート」 とは
企業が成長するほど、 経営と現場のあいだには情報のズレが生まれやすくなります。
数字には異常が見えなくても、現場では違和感が蓄積し、やがて離職やハラスメント、生産性低下というかたちで顕在化することがあります。
社内の利害関係や人事評価への悪影響を心配して「本音」が言えない等の心理的安全性の低い状況では「本音」は経営に届かないまま放置されるケースも少なくありません。
「社長の⽿が痛いレポート」は、そうした「言いにくいけれど、実は経営にとって重要な本音」を、 第三者による1on1を通じて可視化し、秘匿性を担保したレポートとして経営層へ届けるサービスです。
現場の声から生まれた、具体的な改善事例
上記の社内集計にあるように(法人11社、1on1累計657回実施)、レポートを通して抽出した経営課題は1年間で72件となりました。また、課題の把握だけにとどまらず、現場で起きている事象を改善するためのアクションを実施しております。
以下はその事例の一部です。
※個別企業名が特定されないよう、匿名化し表現を一部調整しています。
事例1｜ハラスメント兆候の把握と専門家連携
若手メンバーに対する不適切な言動の訴えを1on1で複数確認。速やかに関係者ヒアリングを実施し、弁護士・社労士にも相談したうえで事実確認と是正対応を進め、職場環境の改善につなげました。
事例2｜過重労働リスクの早期是正
顧客対応を優先するあまり、業務時間外の対応が常態化していた社員の状況を1on1で把握。本人の責任感を尊重しつつも、業務の一線を見直し、役割範囲を再整理することで過重労働リスクの回避につなげました。
事例3｜AI活用による業務改善の実装
現場業務と事務作業の双方が過多となり、業務バランスが崩れていた現場に対し、1on1でボトルネックを可視化。AIを活用した業務改善の仕組みを構築し、作業負荷の再配分と生産性向上を後押ししました。
事例4｜低パフォーマンス状態からの立て直し
仕事への意欲が低下していた社員に対し、複数回の1on1を通じて「何にやりがいを感じるか」「どのような関わり方なら前向きに働けるか」を整理。信頼関係の再構築を起点に、モチベーションと周囲評価の改善につなげました。
事例5｜属人化業務の整理と引き継ぎしやすい体制づくり
特定社員に業務が集中している状態を1on1で把握し、業務内容を棚卸し。本人のみが担うべき業務とアウトソース可能な業務を分類し、マニュアル整備も進めることで、引き継ぎしやすい持続可能な体制づくりを支援しました。
事例6｜社長と現場の対話不足を仕組みで改善
従業員側に「社長とのコミュニケーションが不足している」という不満が蓄積し、報連相の停滞を招いていたケースでは、1on1でその構造を把握。意図を持ってコミュニケーションを増やす仕組みを導入し、経営と現場の距離改善につなげました。
なぜ今、 現場の本音を可視化する仕組みが必要なのか
人的資本開示や人的資本経営への関心が高まり、ハラスメント対策やメンタルヘルス対策の重要性も増すなか、 企業には「人に関する見えにくい課題」を把握し経営に反映させる力がこれまで以上に求められています。
実際、 厚生労働省の令和5年「労働安全衛生調査」では、仕事に強い不安‧ 悩み‧ ストレスを感じている労働者は82.7％、メンタルヘルス不調により1か月以上休業または退職した労働者がいた事業所は13.5％でした。 また、令和5年度の「職場のハラスメントに関する実態調査」では、過去3年間にパワハラ相談があった企業は64.2％に上っています。
さらに、厚生労働省公表の令和4年3月卒業者データでは、就職後3年以内離職率は大学卒で33.8％、高校卒で37.9％と依然として高い水準にあります。
こうした背景から、現場の声なき声を経営に接続できる仕組みである「社長の耳が痛いレポート」を強化するために「対話・コーチング・カウンセリング・組織開発・メンタルヘルス」領域の専門家3名をパートナーに迎え、より実践的で効果的な組織支援へと取り組みを広げます。
Mimi-ita Partners：写真左より、パートナー森内氏、代表の大森、パートナー久保氏、パートナー植村氏
具体的に「社長の耳が痛いレポート」とは、どういうものなのか？
実際のレポートをイメージしてもらうために、サンプルレポートもご用意しました。
現場の声なき声を言語化した耳の痛い内容には例えば、
・「社長の役割のあり方」
・「組織再編への不安」
・「財務数字の開示と透明性」
・「オフィス環境」
・「働き方」
・「管理職の言動」
・「若手育成」
などさまざまなトピックがあります。
現場の声をもとに、経営が向き合うべき課題を整理しています。
抽象的なトピックではなく、組織運営の改善につながる具体的な観点まで踏み込んでいる点が本サービスの特長です。
このレポートをベースに経営層と定期的に会議を実施することで、次の具体的な施策を経営層と一緒に練ります。
以下はそのトピックの一部です。
※個別企業名が特定されないよう、匿名化し表現を一部調整しています。
社長の役割の再定義： プレイングマネージャーとして現場ディレクションに深く入り続けるのではなく 、経営者として意思決定に専念すべきタイミングではないかという提言
数字の開示と透明性： 経営会議で共有される財務数字が抽象的で、現場が責任感を持って行動しにくい状態に対し、詳細内訳の共有を求める指摘
組織変更への不安：「理想論より実現可能な組織図が必要」というマネージャー層の声を踏まえ、 ⾮コア領域からコア領域への再配置も含めた現実的な体制見直しを促す
働き方とオフィス環境：出社を求める以上は通勤負担に見合う環境整備が必要であり、コアタイム制度や育児中社員への負荷にも配慮すべきという提言
管理職言動と若手育成： 管理職による他メンバー批判が不信感を生んでいる点や、若手社員に能力を超えた目標と会議負荷が集中している状況への改善提案
レポートのサンプルです。体裁は必要に応じてアレンジします。
Mimi-ita Partners：代表大森と3名の専門家たち
対話・コーチング・カウンセリング・組織開発・人の行動変容支援・メンタルヘルスなど異なる専門性を持つ3名が連携することで、企業が抱える課題をより多面的に捉えられる体制を整えました。
フラッグシップサービスである「社長の耳が痛いレポート」を通して浮かび上がる企業の様々な「ヒト」に関する課題を包括的にサポートできる体制にすることで、今まで以上の価値提供を実施することをお約束します。
大森洋介プロジェクトドライブ株式会社代表
慶應義塾大学大学院修了後、リクルートグループ、プルデンシャル生命保険株式会社を経て、2023年にプロジェクトドライブ株式会社を設立。延べ2,500名以上の経営者・個人事業主らとの面談経験をもとに、対話力と心理的安全性を生かしたヒアリングを通じて、企業の潜在課題を引き出す役割を担います。
【会社URL】https://your-projectdriver.com/
植村マミ合同会社ココベル代表
株式会社メンタルサポート研究所営業統括執行役員。心理学の知見と事業開発の実務経験を活かし、企業のメンタルヘルス対策および組織開発を専門とする。組織の課題分析、制度設計、運用定着までを一貫して担い、大手企業を含む組織への導入・定着を数多く手がけている。
【会社URL】https://cocovel-care.jp/
森内靖恵株式会社リベラルマネジメント代表
心理学系大学院修了後、スクールカウンセラーや株式会社船井総合研究所でのコンサル経験を経て独立。独自メソッド「自己信頼プロセス(TM)」を軸に、組織開発・メンタルヘルス支援・キャリア支援を行う。企業・クリニック・自治体など幅広い現場で、のべ7,200件超の実績をもとに、心理職とコンサルタント双方の視点から人と組織の変容を後押ししている。
【会社URL】 https://liberal-management.jp/
久保博義MiRales合同会社代表
大学卒業後、経営管理、ファイナンス、経営企画、IPO準備業務に従事。その後、人事部門責任者として採用、人材・組織開発を担当。現在は、企業研修や組織開発コンサルティング、エグゼクティブコーチとしての活動を通じて、人が前向きに働き、組織が持続的に成長するための組織づくりを支援している。経営と人事の両面で培った実務経験を強みに、現場で実践できるマネジメントや人材育成を提供している。
【会社URL】https://www.mirales.jp
今後の展望
組織課題はひとつの専門性だけでは捉えきれません。4名それぞれの知見を掛け合わせることで、「社長の⽿が痛いレポート」を起点とした支援は、組織内コミュニケーションやマネジメントの可視化にとどまらず、管理体制の整備、人と組織の変容支援、メンタル不調の予防、対話の質を高める取り組みへと広がっています。
今回の体制強化により企業の持続的成長を支える新たな支援のあり方を提案していきます。
今後も経営と現場のあいだにある見えにくいギャップを可視化し、実行可能な改善アクションへつなげる伴走支援を強化してまいります。
主な対象企業
本サービスは、創業期・拡大期にあるベンチャー企業や中小企業、経営と現場の距離が広がりやすい子会社・大手企業の事業部組織などを主な対象としています。
特に、離職予兆の把握、ハラスメント防止、マネジメント改善、営業組織の立て直し、組織文化の整備などに課題感を持つ企業にとって、有効な支援策としてご活用いただけます。
本件に関するお問い合わせ先
プロジェクトドライブ株式会社
TEL：03-4363-0852
E-mail：info@your-projectdriver.com
URL：https://your-projectdriver.com/
>YouTube
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