生活定点8カテゴリのデータに見る2018年|日本人の意識や消費はどう変わったか?

優れたビジネスパーソンは、仕事の専門分野だけでなく、世の中のトレンドや政治、社会情勢、意識の変化などに敏感になり、常にアンテナを張っています。
※この記事は読者によって投稿されたユーザー投稿のため、編集部の見解や意向と異なる場合があります。また、編集部はこの内容について正確性を保証できません。

博報堂生活総合研究所の研究データは、生活定点に限らず精度が高く、知見が広がります。
2018年調査データで、個人的に興味深いものに

  1. 近い将来、キャッシュレス社会になった方がよいと思う 9.1%
  2. 社会全体では、男女は平等になっていると思いますか? 男性優位58.8%
  3. 社会人が気軽に学べる場がもっと増えるべきだと思う 25.6%

の3つがあります。

関連するデータと合わせてみると、

  1. クレジットカードや電子マネーの利用は広がっているのに、キャッシュレス化についての認識がついてきていない
  2. 企業の男女平等は進んでいるのに、社会全体ではここ数年男性優位の認識が増えている
  3. 多くが70歳まで働くことを希望しておきながら、学びなおしや継続的な学習への意欲が低下している

といったことが言えるのではないでしょうか。

いろいろなニュースを見ると、ポジティブな面もネガティブな面もいろいろ発見できますが、こうした消費者調査からは、より率直な感覚や認識が見えてきます。

詳細:生活定点8カテゴリのデータに見る2018年

生活定点とは

「生活定点」は、博報堂生活総合研究所が1991年から隔年で実施している時系列観測調査です。日本人の感情や生活行動、消費動向、社会観など、様々な観点から、生活者の意識やニーズの推移を分析しています。
調査地域は首都圏(東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県、茨城県)と阪神圏(大阪府、京都府、兵庫県、奈良県)で、3000人を超える一般消費者を対象に訪問留置法(調査員が対象者を訪問し、調査依頼を行い、後日回答を回収する調査手法)で行われています。

2018年は、5月16日~6月15日にかけて実施され、3080人の有効回答数を経ています。
世の中の変化やトレンドを高い精度で知ることができるため、すべてのビジネスパーソンにとって意味のあるデータに触れることができます。

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