成功企業に学ぶ「パーソナライズドレコメンド」活用法

「あなたのお買い物傾向から」「あなたにおすすめの商品」といった見出しとともに、一人ひとりに合わせた商品やコンテンツを表示する「パーソナライズドレコメンド」。多くの通販サイトで当たり前のように見かけるようになりましたね。

パーソナライズドレコメンドとは、訪問者の属性やサイト上の行動履歴などの情報をもとに、顧客一人ひとりの興味や好みに合ったアイテムを表示する仕組みです。一体どのような項目があるのでしょうか？

【具体例】

      ・性別　　　    ・年代　　　　・事業者による分類
　　・居住地 　 　  ・会員ランク
　　・行動履歴       ・注文履歴　　

いかがでしょうか？かなり多くの情報を組み合わせて表示するアイテムを決めていることが分かります。これだけの情報を元に商品レコメンドをするのですから、レコメンドされた商品の中から自分の好みに合う商品が見つけられるのも納得ですね。

実際、海外で通販サイト向けにレコメンドサービスを提供している英Barilliance社の調査結果によると、パーソナライズドレコメンド枠をクリックしたユーザーは、何もクリックしなかったユーザーに比べ、コンバージョン率が5.5倍になったそうです。ユーザーの商品探しをお手伝いするとともに、売り上げ向上にも貢献する一石二鳥の施策が「パーソナライズドレコメンド」です。

多様なチャネルで活きるパーソナライズドレコメンド

レコメンドサービスと聞くと通販サイトや動画サイトでの活用を連想しやすいですが、実はメールやSNSなどでも使われています。

１.　メールマーケティング×パーソナライズドレコメンド

・spotify

世界最大手の音楽ストリーミングサービスであるSpotify。ユーザーの再生履歴や居住地情報から、近くで開催されるおすすめのライブ情報がメール配信されます。またその他にも、ユーザーのサービス使用時間帯や音楽の好みを反映した曲の提案も行なっています。

・eBay, Deltaなど

これらの企業では、リアルタイムパーソナライズドメールを導入しています。従来のメールマーケティングにおいての課題の一つは、メール配信から実際にユーザーがそのメールを読むまでの時間が空いてしまい、情報の鮮度が落ちることでした。しかし、これらの企業では、ユーザーがメールを開封する直前までの行動情報まで考慮し、提案する商品やコンテンツを自動で生成する仕組みを活用しています。そのため、ユーザーの関心がより高く、また、最新の価格や在庫などが反映された新鮮な情報を表示することが可能になっています。

２.　LINE×パーソナライズドレコメンド

近年、企業はマーケティングや販売促進のツールとして、FacebookやInstagramといったSNSを積極的に利用していますが、中でも日本ではLINEの活用が盛んになってきています。日本国内で高い利用率を誇り、今や日本人の２人に１人が日常的に使っていると言われているLINEを活用することで、企業はより多くの顧客に効果的にアプローチをすることが可能になりました。

こちらはAmazonのLINE活用事例です。

このように、LINEのタイムラインやAmazonの公式アカウントでは「あなたへのおすすめ」が表示されることがあります。これは、自分がPCやスマートフォンのAmazonのサイトで閲覧・購入した商品に関するおすすめ商品が表示されたりする仕組みになっています。

一方、SNSを使った施策はダイレクトな情報発信ができるからこそ、顧客にとって不必要な情報ばかり配信してしまうと、かえって悪印象を与えてしまう恐れがあります。それゆえ、パーソナライズ性を高めるなど、より情報の質を上げるとともに、情報を適切なタイミングや頻度で提供し、ユーザーと「程よい距離感」を保つことも重要です。

いかがでしょうか。今回は、大事な顧客接点として至る所で活用されている「パーソナライズドレコメンド」についてご紹介させていただきました。こうしてみると、企業によって様々な活用方法がありますね。レコメンドサービスの導入をご検討中の事業者様は、どのタッチポイントとチャネルで活用するかについても一考してみてはいかがでしょうか？

ナビプラスでは、最先端のロジックによるパーソナライズドレコメンドサービスや、ユーザーの行動に基づき最適なタイミングでメールを配信できるフォローメールサービスをご提供するとともに、700以上のサイトへのサービス導入実績や、先進的な事例の知見に基づいたサービス活用のご提案も行っております。

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