人間に閲覧されている純広告・ディスプレイ広告は全体の54.8％。不正インプレッションは8.4％、ブランドリスクは6.7％

透明性を軸に真のデジタル最適化実現をサポートする「インテグラル・アド・サイエンス」は、2017年上半期の「メディアクオリティレポート」の調査結果を発表した。

本レポートは、同社がグローバルで年2回実施している調査で、パブリッシャーダイレクト（純広）およびプログラマティック・チャネルを通じて提供されるディスプレイ広告について、以下の指標で調査した。

• ビューアビリティ
• 不正インプレッション
• ブランドセーフティ

従来の対象国は米国、カナダ、オーストラリア、フランス、ドイツ、イギリスで、今回より日本をはじめブラジル、イタリア、スペイン、シンガポールの5ヵ国が追加された。

本調査を実施するにあたり、グローバル全体で3,000億近いインプレッションがサンプリングされた。

2017年上半期における日本と各国の結果は以下の通り。

ビューアビリティは54.8％

 

ビューアビリティの指標では、ディスプレイ広告全体の50％以上のピクセルが、画面上に1秒以上表示された場合ビューアブル（見える状態にある）とするMedia Rating Council（MRC）の定義を採用している。

日本のディスプレイ広告のビューアビリティは54.8％で、シンガポール（64.0％）、ドイツ（58.1％）、カナダ（57.5％）に次ぎ4位だった。最も低かったのはイタリアで、40.8％。

日本の不正インプレッションは8.4％

 

不正インプレッションとは、適切な広告を適切なタイミング、適切な場所で適切な人々に提供する妨げとなる、あらゆる意図的な行動およびプログラムに起因する指標を指す。

日本では、（非最適化時）全体の8.4％が不正インプレッションによるもの。 調査対象国のなかで不正インプレッションが最も多かったのはイタリアで16.1％、最も少なかったスペインは3％で、日本は11ヵ国中6番目に多い結果だった。

日本のブランドセーフティ（ブランドリスク）は6.7％

 

ブランドセーフティとは、ブランドイメージや評判にさまざまなレベルで毀損をもたらす広告掲載面インプレッションの指標を指す。 同社では以下の7つのカテゴリーにおいてリスクを計測している。

• アダルト
• アルコール
• ヘイトスピーチ
• 不快な表現（物議を醸すコンテンツやフェイクニュースを含む）
• 違法ダウンロード
• 違法薬物
• 暴力

日本では、全体の6.7％がリスクありとされ、それらの半数以上は暴力や不快な表現のコンテンツだった。 グローバルでは、リスクの高い順にブラジル（10.2％）、米国（9.4％）、カナダ（8.4％）、オーストラリア（7.3％）、スペイン（7.3％）、ドイツ（7.1％）と続き日本は7番目で、最も低かったシンガポールは3.4％だった。