企業の広告宣伝担当者200人超に聞いた 動画広告の活用実態アンケート調査【サイカ調べ】

サイカは、企業の広告宣伝担当者200人超に対し、動画広告の活用実態アンケート調査を実施した。

サイカは、独自の広告調査・研究レポートの第9弾として、「企業の広告宣伝担当者200人超に聞いた動画広告の活用実態アンケート調査」の結果を発表した。

8割以上が動画広告を活用。今後も活用が加速する見込み

広告宣伝担当者に対し、過去1年間で広告予算全体の中で動画広告への投資が占める割合がどのように変化したか、また、今後1年間でどのように変化する見込みであるかを調査し、以下の結果を得た。

投資割合の変化

過去1年間の動画広告への投資状況においては「動画広告には投資していない」と回答した割合は17.3%で、8割以上が動画広告を活用していることが分かった。

また、そのうち42.1%が「過去1年間で動画広告への投資の割合が増加した」と回答したのに対し、「投資の割合が減少した」との回答は3.3%に留まり、動画広告の普及が進行している状況がうかがえる。

投資割合の変化見込み

今後1年間の動画広告への投資見込みにおいても「割合が増加していく見込み(48.6%)」との回答が約半数を占め、今後も企業における動画広告の活用が加速していくことが予想される。

動画広告に期待する効果は「ブランド価値向上」「認知向上」

動画広告を過去1年間で用いた、もしくは今後1年間で用いる見込みの広告宣伝担当者に動画広告に期待する効果について調査し、以下の結果を得た。

期待する効果

期待する効果として「ブランド価値向上(43.3%)」「認知向上(38.5%)」と回答したのが合わせて8割を超え、「購買促進(17.6%)」を期待する効果として挙げた人は2割に満たない結果となった。

7割以上が動画広告の投資対効果の高さを実感

動画広告への投資を過去1年間で増やした、もしくは今後1年間で増やす見込みの広告宣伝担当者に、投資を増やす理由について調査し、以下の結果を得た。

投資を増やす理由

もっとも多かった回答は「テキストや静止画像の広告よりも投資対効果が高いと思われるため(71.9%)」だった。

動画広告の投資対効果の高さを挙げる回答が多かった一方で、「広告のトレンドであるため(52.9%)」との回答も多く、動画広告への注目が高まる中で対応に迫られている企業の実態がうかがえる。

媒体は変えずにテキスト・静止画像の広告から動画の広告にシフト

動画広告への投資を過去1年間で増やした、もしくは今後1年間で増やす見込みの広告宣伝担当者に、動画広告への投資を増やすことにともなって投資を減らす広告について調査し、以下の結果を得た。

投資を減らす広告

※図表5中の「マス広告」とは、テレビ、新聞、雑誌、ラジオなどに出稿する広告のこと。また「セールスプロモーション広告」とは、ダイレクトメール、店頭プロモーション、キャンペーン、屋外広告、交通広告などの広告や販促施策のこと。

「インターネット広告(75.2%)」が一番多い結果となった。これは、他の広告出稿をやめて動画広告を出稿するよりは、たとえば通常のバナー広告を動画のインバナー広告に変えるなど、媒体は変えずにテキスト・静止画像の広告から動画の広告にシフトする形式で動画広告を取り入れている企業が多いと推察される。

※インターネット広告とは、インターネット上で出稿される広告のことで、リスティング広告、動画広告、メール広告、SNS広告などが含まれる。

急速に普及していく反面、課題も多い

動画広告の出稿や、出稿後の効果測定において広告宣伝担当者が課題に感じている領域について、以下の結果を得た。

課題

もっとも多かった回答が「動画広告を含めた広告戦略の全体設計(51.9%)」で、次いで「動画広告のクリエイティブ制作(45.5%)」「動画広告を出稿する媒体の選択(43.9%)」が多く挙げられた。この結果から、動画広告が急速に普及していく反面、動画広告を活用するノウハウがまだ十分に蓄積されていない企業の実態がうかがえる。

調査概要

  • 【調査方法】Webアンケート調査
  • 【調査対象者】以下の条件を満たす214人の広告宣伝担当者
    • インターネット広告を出稿している企業の勤務者(インターネット広告のみを出稿している企業に限定せず、並行してオフライン広告を出稿している企業も含みます)
    • その企業にて、広告出稿業務、ならびに出稿した広告の効果測定業務に現在従事している者
  • 【調査期間】2019年5月
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