動画広告の請求額、透明性の認識にギャップ。広告主の半数が不満【パブマティック調べ】

パブマティックは広告主および広告代理店を対象に、動画広告の利用に関する意識調査を実施した。

PubMatic(パブマティック)はメディアバイヤー(広告主および広告代理店)100人を対象に、動画広告の利用に関する意識調査を実施した。

「動画広告の予算にプログラマティック広告を含む」が4割

同社によれば、60%以上のメディアバイヤーが、2018年のオンライン動画広告予算を前年比で増加させた。また、メディアバイヤーの多くは、Youtube、Twitter、Facebookといったグローバルのプラットフォームに動画広告を掲載している。

動画広告の掲載先

メディアバイヤーのうち40%が、動画広告の予算にプログラマティック広告(*)を含むと回答。このうち、プログラマティック広告予算の割合を動画広告予算全体の20%以上とするメディアバイヤーが30%に上った反面、10%未満と回答したメディアバイヤーは45%を占めた。

*この調査における「プログラマティック広告」は、ディマンドサイド・プラットフォーム(DSP)を通して買い付けをおこなう動画広告のみと定義されており、アドネットワークやソーシャルメディア経由での広告は含まない。

動画広告の透明性に関する認識、広告主と代理店の間に相違

動画広告の透明性に関する意識には、広告主と広告代理店の間で相違があり、「請求額に関する透明性」について代理店の69.5%が「満足している」「やや満足している」と答えたのに対し、広告主の51.2%は「満足していない」「あまり満足していない」と回答している。

動画広告の請求額に関する透明性への意識

PMP経由での動画広告出稿経験は2割

限定された媒体や広告主のみで構成されるプライベート・マーケットプレイス(PMP)経由で動画広告を買い付けたことがあるのは、広告主の12.2%、広告代理店の25.4%。買い付けたことがない理由として、広告主の47.8%、広告代理店の37%が「PMPのメリットを認識していない」ことを挙げた。

これらの結果からパブマティックでは、「動画広告におけるプログラマティック広告の浸透率は日本では発展途上にあり、引き続き啓蒙が必要な状況」だとしている。

調査概要

  • 【調査対象】国内動画広告出稿者(広告主、広告代理店)
  • 【調査方法】インターネット調査(ネットリサーチ)
  • 【調査時期】2018年9月
  • 【回答者数】100名
  • 【調査機関】デジタルインファクト
     
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