この記事は、マルケトが2018年に発行予定の書籍『ENGAGE TO WIN』のダイジェスト版をWeb担で編集を加えて特別にオンラインで公開しているものです。

『ENGAGE TO WIN』エンゲージメント・エコノミー時代を勝ち抜くには by Marketo(全8回)

企業の成長には「エンゲージメント」が必須。マルケトCEOが綴る顧客とのかかわり方とは?

顧客とつながりを持つためには、企業はどうすべきか。マルケトCEOのスティーブ・ルーカス氏著書『ENGAGE TO WIN』をWeb担で特別公開します(第1回)。

マルケトCEOのスティーブ・ルーカス氏著書『ENGAGE TO WIN』のダイジェスト版をWeb担で編集を加えて特別公開しています。顧客が力を持つようになった現代を勝ち残っていくにはどうすべきか。一緒に考えていきましょう。

エンゲージメント・エコノミーの時代が到来

私たちは今、顧客と企業との関係が一変してしまった新しい時代に生きています。顧客の感情は、とめどなく変化していきます。もはや企業は、顧客を支配する力を失っているのです。

エンゲージメント・エコノミーの時代に、勝つための道はたった一つしかありません。勝ちたければ、売り込みではなく、顧客とのエンゲージメントこそが必要です。私たちは、顧客一人ひとりと適切なタイミングでつながりを持っていかねばなりません。

エンゲージメント・マーケティングという新しい考え方を受け入れましょう。

エンゲージするか、しないか。選ぶのは私たちです。

『ENGAGE TO WIN』完全版紹介: エグゼクティブ・サマリー

Web担で掲載しているのは、『ENGAGE TO WIN』のダイジェスト版です。本書の完全版は、執筆を進めている途中でサブタイトルには、「成功を収めるための設計図」と書かれています。読者の皆さん、また、未来のお客様である皆さんに、「エンゲージメント・エコノミー」で大きな成功を収めるためのプランをお伝えしたいと思ったからです。

完全版『ENGAGE TO WIN』は、10章から成ります。本連載は、ダイジェスト版なので、次に紹介する10章と目次が必ずしも共通しません。しかし、完全版を解説することで、ダイジェスト版の内容もおわかりいただけると思います。

まず第1章では、エンゲージメント・エコノミーのコンセプトを取り上げます。B2C、B2Bにかかわらず、消費者は「エンゲージメント(つながり)」を求めています。それなのにほとんどの会社は、顧客に対して「マーケティング」しようとします。

マーケティングされたいと思う人などいません。私たちの調査でわかったことですが、顧客や見込み客は、自分たちの希望やニーズを知る手間を惜しみません。つながりを持てる会社と一緒にビジネスをしたいと考えています。そして、70%以上の人々が「自分のことを理解し、気にかけてくれる企業しか選ばない」と言っているのです。

このことが、本書を貫く考え方の土台となっています。

第2章「The Challenge We All Face(誰もが直面する困難)」では、顧客の好みや行動を感じ取り、理解するために、企業は迅速に対応できるようにすべきであるという話をします。これは緊急性の高いポイントです。

第3章「Customer Engagement Needs to Be at the Heart of Transformation(変化の中心は顧客とのエンゲージメント)」では、この章のタイトルから呼び起こされる「なぜ?」という疑問に対する答えが見つかることでしょう。

第4章「Marriage Begins With Engagement(結婚はエンゲージメントから)」では、ビジネスは、求愛から結婚に至るまでの過程と非常によく似ているという話をします。エンゲージメントは、生涯をともにする顧客を獲得するためのものだからです。

第5章「Why the CMO Needs to Be the CEO (Chief Engagement Officer)(CMOがCEO(チーフ・エンゲージメント・オフィサー)になるべき理由)」では、なぜ顧客は特定の企業を選ぶのか、また、エンゲージメントを促すために企業に属する各人が果たすべき役割は何なのかを説明します。

第6章「Winning in the Engagement Economy(エンゲージメント・エコノミーで勝ち残る方法)」では、この設計図とともに成功を収めるために必要な、具体的なステップを説明します。

第7章「New Revenue Growth Drivers(収益を生み出す新たな力)」と第8章「A Lifestyle Focus(ライフスタイルに焦点を)」では、成功に向けた2つのポイントを取り上げます。

第9章「The Marketer and the Machine(マーケターとマシンの関係)」では、人工知能(AI)をはじめとしたテクノロジー全般が、今後のマーケティングにどのような影響をどの程度及ぼすのかについて考察しています(きっと劇的な変化が起こるでしょう)。

そして最後の第10章は、「Call to Action(コールトゥアクション)」の章です。エンゲージメントを活用し、もっと顧客に寄り添うための方法をまとめます。

この場では私自身のコールトゥアクションを示し、このサマリーを締めくくります。

どうか私のマニフェストが皆さんに伝わりますように。そして、この本(本連載)を最後まで読みとおしたいと思ってくだされば幸いです。この本を読む時にはいつでも、この先の選択はすべて自分自身の手に委ねられているということを忘れないでください。

顧客を第一に考えるならば、「Engage to Win」こそが、今、必要なのです。

Marketing Nationの皆様に感謝を込めて。By スティーブ・ルーカス

目次

著者である私がどういう人物なのか、この話の根拠はなんなのか、ということ4つに分けて綴ります。

スティーブ・ルーカス、マルケトとは?

その① 著者のスティーブ・ルーカス氏とは?

私は20年以上もデータ分析を専門としていました。私は、データを分析するさまざまな方法を常に考えながら生活し、夢にまで見てきました。長年データアナリティクス一筋の日々を過ごしてわかったことは、ほとんどの人はデータ分析から真実を読み取っていないということです。

人間は無意識のうちに、自分の考えが「正しい」と証明してくれる情報を求めています。真実の情報は求めていません。なぜなら、そういう情報には私たちにとって不快なものが多いからです。

その② マルケトとは?

私は世界最大のマーケティング専業ベンダー企業マルケトのCEOを務めています。私たちが働くマルケトは、マーケターを対象にマーケティングソリューションを提供することを専門にしています。これがすべてです。

私たちは常に、このことだけに注力しているのです。企業の成長や、収益の増加や、影響の証明を実現することで、マーケターのためにROIを生み出し続けているのです。

その③ Marketing Nationというマーケターの情報交換の場

マルケトには、Marketing Nation®という世界最大のオンラインマーケティングのコミュニティがあります。ここには世界中のマーケターが集まります。ミレニアル世代への販売の最優良事例や成功した、失敗したキャンペーンなどさまざまな情報が集まり、その情報を日々共有し、話し合っているのです。私の大好きな場所です。

このコミュニティは私たちのものではありません。もちろんウェブサイトに出資しているのは私たちで、活発な場を生み出すテクノロジーを導入し、独自のコンテンツを投稿しています。

しかし、「エンゲージメントマーケティングの時代をけん引するリーダー達はどうあるべきか」という想いを軸に、コミュニティは参加者の自己管理に任せています。そしてマルケトの誰もが、毎日Marketing Nationにアクセスしていることは明らかです。

その④ 世界中の素晴らしいマーケターと情報交換できる

最後に、これは私がマルケトのCEOに就いて最も嬉しく思っていることですが、昼も夜もマーケティングに関して世界を代表する思想家たちと話ができる、ということです。つまり、皆さんのことです。

私は毎日のように、マーケティングの分野における世界のベストの中のベストと顔を合わせているというわけです。私は皆さんから学んでいます。そして、一人ひとりから教わったインサイトをまた共有することで、成長し続けていきます。

私はこれまでの経験から、エンゲージメント・エコノミーの時代で勝つためには、顧客に売り込むのではなくエンゲージこそが必要であると確信しています。他に道はありません。Engage to Win!

――スティーブ・ルーカス(マルケトCEO)

次回は、変化はすでに始まっている、エンゲージメントとは何かについて詳しく解説していきます。

マルケトが2018年に発行予定の書籍『ENGAGE TO WIN』のダイジェスト版

マルケトについて

2006年に米国カリフォルニアで創業したマルケトは、あらゆる規模、業種の企業に向けて、デジタルからアナログまで、適切なタイミングで適切なメッセージをそれぞれに合ったチャネルを通して届けるマーケティングプラットフォームを提供します。業界唯一のマーケティング専業ベンダーとしてイノベーターであり続け、その柔軟性、信頼性、開放性によって世界中のCMOから信頼をいただいています。マルケトは世界中に拠点を構え、グローバルに展開する大企業から中小企業まで、業種・業態、BtoB・BtoCにかかわらず、さまざまな企業の成長をサポートしています。

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