育成が急務！ 非デジタル人材のなかにいる「潜在デジタル人材」は全体の19.8％【デロイト トーマツ調べ】

デロイト トーマツ グループは、デジタル領域での業務経験が「デジタル人材」について、志向性調査の結果を発表した。本調査は、約30,000人を対象としたスクリーニング調査と、約3,700人を対象としたアンケート調査をもとに、「すでにデジタル領域で活躍するデジタル人材」「今後育成対象となる非デジタル人材」それぞれの特性と実態を分析した。

「デジタル人材」は就業者の12.3％、高い離職率が人材確保の課題

まず、2015年国勢調査をもとにすると、日本でフルタイムに働く男女20～50代の就業者（会社役員・正社員・業主）は約2,985万人で、そのうち「デジタル人材」は約12.3％の約367万人と推計された。年代別で見ると、20代が14.1％と相対的に高く、年代が上がるにつれ割合が低くなる。

 

一方、デジタル人材の31.1％は「3年以内の離職意向がある」と回答しており、年代別では、20代が48.1％と特に高い。離職意向の理由としては「報酬が低いから」23.9％、「納得感のある評価がされないから」20.6％などが上位にあがっており、現在もデジタル業務に従事しているのは半数ほどと推測されるという。デジタル化はいまだ加速しており、デジタル人材の需要が下がることは考えにくい。そのため企業はどう対応するか考える必要がある。

非デジタル人材のなかにいる「潜在デジタル人材」は、全体の19.8％

デジタル人材の志向性の探るため、カテゴリ36項目を用いたクラスター分析を行ったところ、デジタル人材は「ビジョナリー・チャレンジャー型」「成果志向チャレンジャー型」「コラボレーション重視型」「仕事推進型」「コンサバ型」の5つのペルソナタイプに分類された。

「魅力的な仕事」「魅力的な会社」「仕事観」で見ると、リスクを取って新しいことに挑戦し、世の中にインパクトを創出することを志向する傾向が強かった。

一方、デジタル領域の経験を有さない「非デジタル人材」にも、志向性が一致し、デジタル領域に適した人材は一定数存在すると考えられる。非デジタル人材に「デジタル領域への関与意向」を聞くと、「関わりたい＋どちらかというと関わりたい」13.9％だった。

こうした「デジタル領域への関与意向」と「デジタル領域との行動・意識特性の適合性」で分布図を作ると、有力な育成候補者である「潜在デジタル人材」は、全体の19.8％が該当した。

「デジタル領域に関与する機会」を提供することが大切

今後のデジタル人材確保においては、優秀な人材の採用、デジタル領域を離れたデジタル領域経験者の再活用、そして「潜在デジタル人材」の発掘が重要だろう。しかし企業は、こうした人材に機会を充分に提供できていないと考えられる。

非デジタル人材に対し、「異動や職種変更でデジタル業務に関与する機会があるか」を聞くと、「ない＋わからない」は85.6％に達している。「デジタル領域のトレーニング機会や支援はあるか」という質問だと「ない＋わからない」は89.1％とさらに上昇しており、改善が急務だろう。

調査概要

• 【調査方法】Webアンケート方式
• 【調査期間】2020年2月7日～9日
• 【有効回答数】29,164サンプル（スクリーニング調査）、3,725サンプル（本調査）