タイで「巣ごもり消費」対応支援 動画制作マーケティングサービス「VIDEO MARKETING」開始

コロナ影響下の「巣ごもり消費」を、動画コンテンツ活用でビジネス成長のチャンスに ――イー・エージェンシーのタイ・マレーシア現地日系グループ会社icomm avenuグループ
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コロナ影響下の「巣ごもり消費」を、動画コンテンツ活用でビジネス成長のチャンスに
――イー・エージェンシーのタイ・マレーシア現地日系グループ会社icomm avenuグループ

“おもてなしを科学する”株式会社イー・エージェンシー(東京都千代田区、代表取締役:甲斐 真樹、以下イー・エージェンシー)は、タイ・マレーシアの現地日系グループ会社であるicomm avenuグループ(アイコムアベニューグループ、拠点:バンコク・クアラルンプール、代表取締役社長:山森 淳、以下アイコム)が、2020年5月15日、新型コロナウイルス影響下の「巣ごもり消費」という新たな生活スタイルに対する顧客のビジネスの適応と成長を支援するべく、動画制作マーケティングサービス「VIDEO MARKETING」を開始したことを発表します。

動画制作マーケティングサービス「VIDEO MARKETING」
https://vdo-marketing.icat.co.th/jp/

■動画制作マーケティングサービス「VIDEO MARKETING」の強み

「VIDEO MARKETING」の強みは、アイコムが有するマーケティングの知見です。アイコムはタイ・マレーシア市場で20年以上にわたり40以上の産業分野で100社近い日系企業や政府機関のマーケティング活動を支援してきました。ビジネスや商品、市場を深く理解した上で運用することで確実に成果をあげ、数多くの日系企業から信頼をいただいています。

こうして培ってきたマーケティングの知見が「VIDEO MARKETING」の全工程に活かされています。「VIDEO MARKETING」では、単に「動画を作成する」だけではなく、ASEAN各国の市場の特性を考慮した最適なメディア配信計画の立案や現地広告配信運用まで、全てワンストップでサポートすることが可能です。

→ アイコム 事例紹介 https://www.icat.co.th/jp/works.html

 

■コロナ影響下の「巣ごもり消費」と、動画コンテンツの有効性

コロナ影響下の「巣ごもり消費」によってオンライン需要が急増している今だからこそ、動画コンテンツは非接触で購入に繋げることができる最適な伝達手段としてマーケティング強化に有効です。

動画コンテンツは商品やサービスの説明、プロモーションやキャンペーンなどをターゲット層に伝達したいときに最も強い効果を発揮します。Comscoreの統計によると、動画を閲覧するユーザーのサイト滞在時間は2分長く、商品を購入する確率が64%高くなっています。
(出典:The Daily Egg https://www.crazyegg.com/blog/conversion-boosting-videos/ )

 

■日本より旺盛なタイのインターネット・SNS利用状況

コロナ以前より、タイ、マレーシアを始めとするアジア各国ではYouTube、Facebook、InstagramなどSNSの利用が急激に浸透しています。とくにタイではすでにネット人口の90%以上がFacebook、YouTubeを利用し、それぞれ70%前後の日本を上回っています。インターネット利用時間も日本の2.5倍近くに上っており、日本以上に高い広告効果を見込むことができます。
(出典・参考:We are social、2019年1月時点の調査データ)

→ アイコム 2019年タイ人のインターネット利用状況
https://www.icat.co.th/jp/blog/8-blog-internet-usage-in-thai.html

SNSでは、テレビCMなどのマス広告と異なり、潜在顧客に絞って訴求したり、表示回数でコストをコントロールしたり、直接購買に繋げる導線を用意したりできるなど、高い費用対効果が見込めるため、BtoC・BtoBともに最も重要な顧客接点となっています。とくに「動画コンテンツ」は、閲覧、エンゲージメント、CVなどそれぞれでより高い成果をあげるため、多くの企業に導入され始めています。

 

■コロナ後も定着する新たな生活スタイルに適応可能な事業体制の構築を

すでに報道されているように、新型コロナウイルスの影響で消費が落ち込み、多くの企業が苦しい状況に追い込まれています。それはタイでも変わりません。日本よりも厳しい外出制限令が敷かれているタイでは、在宅勤務の導入が急激に進み、対面での打ち合わせや販売が困難になっています。

その一方で「巣ごもり消費」によって、企業サイトや商品サイト、SNSへのアクセスは急増しています。フードデリバリーやオンラインショッピングの需要は著しく増加するなど、オンラインに強い企業は順調にその業績を伸ばしています。この需要に対応できるかどうかが企業の存続と成長の鍵になっています。

日本と同様にタイでも、当面は規制と緩和を繰り返す社会生活が続くと考えられています。さらに、オンラインコミュニケーション、オンライン購入など新たなスタイルは、コロナが収束した後も定着すると分析されています。「嵐が通り過ぎるのを待つ」のではなく、この新たな生活スタイルに適応可能な事業体制の構築が必要になっているのです。

 

■アイコムアベニューグループについて

アイコムアベニューグループは、マレーシア、タイ、シンガポールを中心に、ASEANでは最も早い時期となる1999年よりデジタルマーケティング事業を推進し、先駆的な実績を持つ日系企業グループです。ASEAN諸国におけるマーケティング活動において、戦略策定等のアイディアフェーズから、システムやマーケティング施策等の開発・運用フェーズ、データ活用等の分析・改善フェーズにいたるまで、ワンストップでサービス提供しています。

アイコムアベニューグループ会社概要

<タイ:バンコク>
会 社 名 : icomm avenu (Thailand) Co., Ltd.
代 表 者 : President/CEO Jun Yamamori(山森 淳)
設立年月日: 2001年4月
所 在 地 : 6th floor, Rajapark Building, 163 Sukhumvit 21 Klongtoey Nua, Wattana,Bangkok 10110, Thailand
事業 内容 : Digital Marketing, Brand Consultation, Research,Web/Apps Design and Development, CRM support
サイトURL: https://www.icat.co.th/jp/home.html

<マレーシア:クアラルンプール>
会 社 名 : icomm avenu (Malaysia) Sdn. Bhd.
代 表 者 : President/CEO Jun Yamamori(山森 淳)
設立年月日: 1999年4月
所 在 地 : Block C-12-08, Scott Garden, 289 Jalan Kelang Lama, 58000 Kuala Lumpur,Malaysia
事業内容 : Digital Marketing, Brand Consultation, Research,Web/Apps Design and Development, CRM support
サイトURL: https://www.icomm-avenu.com.my/jp/home.html

 

■イー・エージェンシーについて

“おもてなしを科学する”をモットーに、お客様のデジタルシフトを支援するデジタルマーケティングエージェンシーです。分析力、技術力、改善力、サポート力を結集したエキスパート集団として、データの解析・統合から活用施策の構築・運用までオールインワンで提供し、データドリブンマーケティングを支援します。日々進化を遂げるデータ・テクノロジーとAI・機械学習の活用により、お客様のビジネスにおける課題解決と成長戦略に寄与します。

イー・エージェンシー会社概要

会社名 : 株式会社イー・エージェンシー
代表者 : 代表取締役 甲斐 真樹
設立  : 1999年1月6日
資本金 : 9,500万円
本社所在地 : 〒100-0006 東京都千代田区有楽町1-9-4 蚕糸会館4階
事業内容 :
(1)データドリブンマーケティング支援事業
・Google アナリティクス 360をはじめとするGoogle マーケティング プラットフォーム導入・活用
・データ統合やAI・機械学習によるデータ活用
・A/BテストやWeb接客パーソナライズ
(2)クラウドプロダクト・SaaS事業
(3)ICT・Webインテグレーション事業
(4)中国・ASEAN 海外EC・越境EC・プロモーション支援事業
(5)地元創生支援事業
サイトURL : https://www.e-agency.co.jp/

 

■本プレスリリースおよびサービスに関するお問い合わせ先

株式会社イー・エージェンシー
担当:那須
お問い合わせフォーム:https://www.e-agency.co.jp/form/corporate

アイコムアベニューグループ(タイ・バンコク)
icomm avenu (Thailand) Co., Ltd.
担当:山森(遥)・荒東
お問い合わせフォーム:https://www.icat.co.th/jp/contact.html

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